世界の製造業を取り巻く景色が急速に変わりつつある。少子高齢といった社会的要因と、ＩｏＴ（モノのインターネット）や人工知能（ＡＩ）、工程集約・自動化といった製造技術の革新などによるものだ。工作機械など生産財各社は、変革の時代に何を工場に提供しようとしているのか。１１月１日に開幕する工作機械の世界的展示会「日本国際工作機械見本市（ＪＩＭＴＯＦ２０１８）」で方向性がわかるはずだ。主催者である日本工作機械工業会（日工会）の飯村幸生会長に聞いた。

　―ＩｏＴは顧客や工作機械メーカーの競争力を維持、向上させるのに欠かせない技術になりそうです。

　「ＩｏＴは機械の稼働状況、生産進捗（しんちょく）の見える化、生産履歴管理、故障の事前予防などが第一歩。これが進むとＡＩの出番だ。機械のある音が異常か否かの判定には閾値（しきいち）が必要。閾値の設定には機械に取り付けたセンサーで音を拾うなどしたデジタルデータが欠かせず、データ収集にはＩｏＴが必要だ。こうした環境を整備しないと、日本の産業は立ちゆかなくなると危惧する」

　―にもかかわらず、顧客側から分かりづらいとの声が漏れます。

　「主催者の企画展示として、会場を一つの大きな工場に見立て、約７０社・３００台超の工作機械を産業通信用データ通信規格『ＯＰＣ　ＵＡ』ベースの基盤（プラットフォーム）でつなげる。同じダッシュボードで、各メーカーの機械の情報がみられる。欧米の主要展示会にもない初の試みだろう。同じプラットフォーム上にさまざまなメーカーの機械が、問題なくつながることを見ていただき、つながることが、もう難しくはないと実感してもらいたい」

　―日本は少子高齢が進み、就労人口の減少が課題です。製造業への関心が薄れるのにも歯止めをかけなければなりません。

　「米国はモノづくりを回帰させようとしているが人が入ってこない。金融業界には目が向くが、『重力がかかる仕事は嫌』と担い手を確保するのが難しいという。当社（東芝機械）の現地販売店が顧客に、機械とオペレーターをセットで入れて欲しいと言われたそうだ。その点、日本は少子高齢化の課題先進国だが、モノづくりはまだ地に足が着いている。今回のＪＩＭＴＯＦでは学生２８０人を招待する。２００６年に始め、今回は最大の人数を予定している」


（聞き手・六笠友和）