仏ルノー・日産自動車・三菱自動車の３社連合が、車載情報機器の基本ソフト（ＯＳ）に米グーグルの「アンドロイド」を採用することを決めた。スマートフォンが提供する顧客価値を車内で再現し、商品競争力を高める。またインターネットを介したコネクテッド（つながる車）化により、集めたデータを使った新サービス創造やアフターセールスのコスト削減なども視野に入れる。（後藤信之）

　「消費者は何を使ってベストな情報や娯楽を得ているか。それはスマホ」―。先週末、日産が開いた３社連合のコネクテッド戦略説明会。アライアンス・グローバル・バイスプレジデントのカル・モス氏は、多くの人にとってスマホが手放せない存在となった事実を強調した。

　モス氏はエジプト生まれながら東大工学部で博士号を取得。スタートアップ企業や米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）、独ダイムラーでキャリアを重ね２０１８年３月に３社連合に加わった。米シリコンバレーでの就業経験もあり、自身も「スマホが大好き」というモス氏。車載情報機器の将来を考えるにあたり重要視したのは使い勝手の良さや、顧客が満足を得られるかどうかという点。自前主義を転換し、スマホを知り尽くしたグーグルと組めば車内で「より優れた体験を提供できると考えた」という。

　３社連合は２１年以降、アンドロイドＯＳを採用した純正カーナビゲーションシステムを車両に搭載する計画。車向けに最適化した地図情報サービス「グーグルマップ」や、人工知能（ＡＩ）音声認識「グーグルアシスタント」などのアプリケーション（応用ソフト）を提供する。

　またアプリ配信基盤「グーグルプレイ」も車向けを用意する計画で、外部事業者（サードパーティー）のアプリも提供する計画という。同じ地図でも複数のアプリを用意して選択肢を増やし、顧客満足度を高める。モス氏は「３社連合とグーグルとで力を合わせ、グーグルだけではできないアプリを提供する」と力を込める。

　３社連合はアンドロイドＯＳと、３社連合が運営するクラウド基盤と連携できる。データを収集・活用して新たな移動サービスや、車両の使用状況に応じた保険などを実現し、新たな収入源にする考えだ。車両の品質監視、電子制御装置（ＥＣＵ）の無線アップデートといったコスト低減につながる新機能も想定する。

　車載情報機器ＯＳが自動運転や、シェアリングといった移動サービスの展開でも重要な役割を果たすことは間違いない。他の日系メーカーではトヨタ自動車が、仕様が公開されているＯＳ「リナックス」の車載版「オートモーティブグレードリナックス（ＡＧＬ）」の採用を進める方針で、業界では「アンドロイドの対抗軸」とみる向きが多い。