サントリー、社員の家族もまとめて健康経営
オンライン診療システムを活用
サントリーホールディングス(HD)は4日、健康経営を強化するため、オンライン診療システムを活用した新たな施策を導入すると発表した。インテグリティ・ヘルスケア(東京都中央区)が開発したシステム「YaDoc(ヤードック)」を導入し、離れて暮らす社員の高齢家族のほか、40歳未満の生活習慣病予備群社員を対象にオンライン診療・保健指導を実施する。
10月に名古屋市や福岡市などエリアを限定して導入し、さらに東京エリアなどに順次拡大していく予定。
遠隔地に住む社員の家族(後期高齢者)は、自宅でタブレット端末などのビデオ通話機能で健康診断が受けられる。診断は各地域のかかりつけ医が担当する。
40歳未満社員では、オンラインで専門保健師らによる保健指導を実施。早期に取り組むことで重症化を予防する。
同日都内で開いた発表会で、新浪剛史サントリーHD社長は「健康を担保することが社員のやる気と生産性向上につながる」と述べた。
10月に名古屋市や福岡市などエリアを限定して導入し、さらに東京エリアなどに順次拡大していく予定。
遠隔地に住む社員の家族(後期高齢者)は、自宅でタブレット端末などのビデオ通話機能で健康診断が受けられる。診断は各地域のかかりつけ医が担当する。
40歳未満社員では、オンラインで専門保健師らによる保健指導を実施。早期に取り組むことで重症化を予防する。
同日都内で開いた発表会で、新浪剛史サントリーHD社長は「健康を担保することが社員のやる気と生産性向上につながる」と述べた。
日刊工業新聞2018年7月5日