電子部品各社が岐路に立たされている。これまで最重要顧客としてきた米アップルのスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）Ｘ（テン）」の販売が鈍化するなど、スマホの新機能がユーザーの大きな期待に応え切れていないためだ。市場も成長が鈍化しているため、電子部品各社は次の成長市場として自動車に狙いを定めているが、想定より時間がかかりそうだ。スマホの進化に貢献することで急成長してきた電子部品各社は２０１８年度に踊り場を迎える。（渡辺光太、京都・日下宗大）

減産の報告があった

　アップルが２日（米国時間１日）に発表した１８年１―３月期決算の売上高は前年同期比１６％増の６１１億ドル（約６兆７１０５億円）となった。ティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）は「アイフォーンＸの販売が好調だった」と振り返った。ただ、サプライヤー関係者によると「年末と２月に２段階で減産の報告があった」としており、販売鈍化の影響を警戒する必要もありそうだ。
　有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレーを採用したアイフォーンＸは一部で「高価過ぎる」との声があり、次期モデルについて再考が迫られている。アナリストらから「新機能の付与が限界に達している」という指摘もある。
　アップルの旗艦機種の不調はサプライヤーへの求心力の低下を招く可能性がある。アルプス電気の気賀洋一郎取締役は「１８年以降は市場の鈍化だけでなく、メーカーの旗艦機種が注目されなくなり、減速感が顕著になっている」と分析。スマホ向けリチウムイオン二次電池が好調なＴＤＫの石黒成直社長は「このまま収益を拡大するためには（１８年度は）岐路だと感じている。単純にスマホの高機能化がこのまま続くわけではない」と懸念を隠さない。

高機能化が止まればコスト競争

　旗艦機種が進化し続けなければ、技術や性能を付加価値として提供する電子部品メーカーは単純なコスト競争に陥る。注目されるのは１８年の最新機種の動向だ。有機ＥＬを採用したことで高価格となったアイフォーンＸだが、すでに今年は従来タイプの液晶モデルの割合を増やすとの報道もある。アップルの朝令暮改に「記念モデルの壮大な実験に付き合わされた気分だ」（有機ＥＬ向け部材メーカー幹部）と不満の声が漏れている。
　また、アップルの旗艦機種の反応は競合の中国のＯＰＰＯ（オッポ）や華為技術（ファーウェイ）なども注視する。ユーザーのニーズの変化や高価な有機ＥＬが振るわないことを背景に、中国メーカーなどの次期モデルは液晶タイプに回帰するとされる。液晶向けバックライトを手がけるミネベアミツミの貝沼由久会長兼社長も「まだまだ（有機ＥＬへの移行は）分からない状況だ」と語り、有機ＥＬへのシフトに対する熱は一服している。

新機能に手詰まり感

　そのほか、スマホの新機能として期待されるのが仮想現実（ＶＲ）や拡張現実（ＡＲ）の分野だ。アップルはアイフォーン向けでそれらの技術の応用を模索している。ただＶＲ・ＡＲ機器向けの触覚部品やセンサーを保有するアルプス電気は「コンテンツやアプリケーション（応用ソフト）に依存するため、カメラ部品などと比べて訴求しづらい」（栗山年弘社長）と新機能の普及が待たれる状態だ。
　アイフォーンＸには史上初の機能は少なく、機能追加に手詰まり感が否めない。ユーザーを刺激し、部品メーカーの求心力を保てるか。アップルの１８年の取り組みが注目される。

車にシフト　狙いはＣＡＳＥ

　一方、電子部品各社は、いつかはくるとしてきたスマホ市場の縮小に向けて、自動車市場へのシフトを進めてきた。特に力を注ぐのはＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）に関わる新領域だ。異業種間の激戦は避けられないが、新規参入によって実現できる技術も多い。電子部品各社にとっては安全性などの課題はあるものの、自動車の電装化・電動化のトレンドは“走るスマホ”を意味する。スマホのような設計や通信、操作などは強みを発揮できる可能性がある。制御技術や小型化技術など製品開発のロードマップを描きやすく、ＣＡＳＥの領域で活躍が期待される。
　日本電産は車載向け事業の拡大を鮮明にする。今後３年間で５０００億円の設備投資を計画するが、そのうち約２０００億円は車載向けに割り振る考えだ。１９年には電動自動車（ＥＶ）の車輪を駆動させる「トラクションモーター」を中国で量産する。環境規制の強化などでＥＶ向け製品の主戦場になると見られる中国市場を攻略し、将来は同モーターで世界首位を狙う。永守重信会長兼社長は「車載向けは受注高が伸び、収益性も改善している」と、成長のけん引役として大きな期待を寄せる。

両にらみの投資

　スマホ生産台数の鈍化が聞こえるなか、スマホと車載の“両にらみ”で増産投資を進めるのは村田製作所だ。同社は電気を蓄えたり、雑音を抑制したりする電子部品「積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）」を生産する。電装化が進む車に対するＭＬＣＣの搭載数は飛躍的に増大している。ＥＶ向けの大きな受注は「まだ先」（村田恒夫会長兼社長）と見ているが、足元では先進運転支援システム（ＡＤＡＳ）への採用で需要が伸びている。京セラやＴＤＫ、ロームなどもこぞってＥＶ向け製品を拡充し、今後は全体の売り上げに占める車載向けの比率を高めていく考えだ。
　アルプス電気はナビゲーションシステムを手がける子会社のアルパインと１９年に経営統合を図ることで、車内空間を演出するコックピットビジネスにつなげる。運転者と車を結ぶ部品やセンサー、ソフトウエアを保有しており、今後も研究開発などを進める。

新規参入に時間

　ただ車向け新ビジネスの立ち上がりや収益貢献は１９年度や２０年度以降を見据える企業が多い。車のビジネスは手堅い反面、新規参入に時間がかかる。そのためスマホ市場の成長鈍化や縮小が急進すれば、車の事業が育つ前に、窮地に立たされる可能性がある。
　各社にとって１８年度は投資や研究開発を積極化するなどスマホから車への種をまくことができる節目となりそうだ。