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EVモーター内製化へスズキを突き動かしたインド・モディ政権

開発に着手したことが明らかに。内製化でコスト競争力向上へ
EVモーター内製化へスズキを突き動かしたインド・モディ政権

インドのマルチ・スズキの生産ライン

 スズキが電気自動車(EV)用駆動モーターの開発に着手したことが明らかになった。モーターを内製し2020年をめどに、インドや日本国内への投入を目指すEVに搭載する方針。EVの重要部品であるモーターの内製によりEVの性能、コスト面での競争力を高める。

 同社は、ハイブリッド車(HV)用については駆動用モーターをデンソーから調達しており、内製は初めて。すでに数回の試作を行った。スズキは20年にインドでEVを発売し、トヨタ自動車にも供給すると発表。一方、国内のEV戦略は明らかにしていないが、ほぼ同時期の生産開始を目標に設定している。これに間に合うよう、モーター開発を急ぐ。

 EV開発では、モーターと電池の性能が重要なカギを握る。他の自動車メーカーでは、日産自動車が新型EV「リーフ」向けを横浜工場で内製。トヨタはHVなど電動車用駆動モーターの大部分を内製する。ホンダは浜松市中区の工場で内製しているが、今後は日立オートモティブシステムズとの共同出資会社から調達する方針。

 特殊な材料技術が必要で特許も絡む電池に対し、駆動用モーターは自動車メーカーが内製するケースが多く、スズキも追随する。今後、他社から購入する場合も開発で得た知見は性能やコストの評価に生きると判断した。
日刊工業新聞2017年2月13日
中西孝樹
中西孝樹 Nakanishi Takaki ナカニシ自動車産業リサーチ 代表
 急変したインドのEV普及政策に向けて、インドトップメーカーであるスズキが担う役割は大きい。既に、TATA、Mahindraインド現地メーカーはEV普及を全面支援する。スズキも孤立すれば足元をすくわれかれない。恐らく、モディ首相が2030年にインドのEVを40%まで引き上げらてると本気で思っているとは思われない。しかし、2017年の劇的な政策転換でスズキもトヨタをも突き動かしたことは事実。政治的手腕は卓説している。スズキとその関連サプライヤーは本腰を入れたEV開発、生産体制を急ぎ構築しなければならない。

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