村田製作所とＴＤＫが、スマートフォン向けリチウムイオン二次電池市場でしのぎを削っている。村田製作所は２―３年以内に５００億円規模の設備投資に踏み切る。一方、先行するＴＤＫは生産能力を年１５％ずつ増強するほか、次世代のＬ字型電池を開発する。これまで電子部品事業で競い合ってきた両社だが、スマホの中核部品である電池という戦場でも激突する。

　村田製作所がソニーのリチウムイオン二次電池事業を買収して３カ月。３０日に開いた投資家向け説明会では「今後は（北米の顧客などが）要求する数量に応えられるかどうかだ」（中島規巨取締役専務執行役員）と、品質面の課題をクリアしたことを明かした。

　現在の世界シェアは５位で、２０１７年度の営業損益は５０億円の赤字を見込む。楽観視できない業況だが、村田恒夫会長兼社長は「売り上げは年１０％ずつ成長する見通しだ」と話し、スマホ向けを中心に拡大して２―３年後をめどに黒字化する。

　ただ懸念材料もある。電池事業はソニー時代に「米アップル向けのビジネスを一度失っている」（佐藤昌司モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券アナリスト）。他を圧倒するような強みがなければ、アップルなど高級機種（ハイエンド）市場に再び食い込むのは難しい。このため中華系スマホメーカーへの採用の方が早く進むとの見方もある。

　対するＴＤＫは、０５年に電池事業を営む香港アンプレックステクノロジー（ＡＴＬ）を買収。１６年度の売上高は買収当時の約４０億円から約２５００億円に拡大し、世界シェア４位まで上り詰めた。

　今のＴＤＫにとって電池は“頼みの綱”だ。１６年以降、一部の電子部品事業を売却し収益力が停滞しているほか、次の柱と位置付けて買収したセンサー事業も収益への貢献に時間を要している。このため電池の営業利益が全体の８割以上を占める。

　センサー事業の収益化は２０年度を見込んでおり、この３年間は電池でしのぐしかない。電池の売上高の７割はスマホ向けが占めるだけに、スマホ市場を攻略する村田製作所が煙たい存在になるのは間違いない。

　すでに村田製作所の現場では忙しい状況が続く。電池自体はソニー時代から変化はないが「ソニーと競合関係にあり、取引できなかった顧客からの引き合いが増えている」（関係者）という。

　また業界では、信頼性の高さから受注が増えると予想する声もある。村田会長は「製品ラインアップを絞り込んだ上で（生産量を）ボリュームアップしたい」と力を込める。

　ＴＤＫも負けてはいない。石黒成直社長は「１７年度の前期は弱気だったが、根強い需要に応えていく」と積極的な投資を表明する。１６年に韓国サムスン電子製スマホの発火問題が起きて以降、慎重だったが、１８年度以降は香港子会社のＡＴＬを中心に生産能力を年１５％ずつ増強する。

　北米や中国、韓国など主要なスマホメーカーに供給するＴＤＫは、顧客基盤の点で一歩リードする。現在の取引を維持・拡大することが戦略の柱であり、次世代型電池とされるＬ字型の生産体制を早期に確立し突き放す構えだ。

　スマホ市場で争う両社だが、開発のロードマップは異なる。ＴＤＫは強みである大容量・小型化の技術を訴求し、引き続き民生分野を攻める。１８年４月には基板実装タイプのセラミック全固体電池を量産し、ウエアラブル端末やＩｏＴ機器などの市場も狙う。

　ただ、需要が膨らむ電気自動車（ＥＶ）分野については「４輪車はやらない」（石黒社長）と断言する。一方、村田製作所は将来、車載向け電池事業に参入することも視野に入れる。パナソニックやサムスン電子など猛者がそろう戦場に挑む考えだ。

（文＝渡辺光太、京都・園尾雅之）