電子部品６社の２０１７年４―９月期連結決算が１日までに出そろい、４社が増収、営業増益となった。各社とも車載向け部品などが好調で、１８年３月期連結決算業績予想は全社が上方修正した。ただ１７年１０月以降の下期は米アップルの新型スマートフォンの販売不振に伴い、スマホ向けビジネスで不透明感が漂っており、慎重な見方もある。スマホ向けや特定顧客からの依存脱却が奏功するか、今こそ真価が試される。（渡辺光太、京都・園尾雅之）

　「下期に向けては不透明感がある」―。各社の決算会見では、下期の業績について一様に慎重な見方が目立った。

　主な要因は、アップルの新型スマホが伸び悩んでいることにある。新型スマホの販売が振るわなければ、サプライヤーへの発注が減る恐れがある。現時点では「大きな影響はない」（石黒成直ＴＤＫ社長）との声が大勢を占めるものの、下期に向けては「慎重に見る」（気賀洋一郎アルプス電気取締役）と、警戒を緩めていない。

　一方、１７年４―９月期連結決算は、部品各社の多くが好調を維持。村田製作所は同期の受注高と９月末時点での受注残高が過去最高を更新した。同社の村田恒夫会長兼社長は足元の状況について「市場的に悲観するところはない」と説明する。アルプス電気もスマホ向けカメラアクチュエーターがけん引し、電子部品事業全体では４―９月期ベースで過去最高となった。

　ＴＤＫは北米のスマホ向けに二次電池や受動部品、センサー製品が好調に推移した。

　一方、ロームはスマホ向けの非接触充電用制御ＩＣや手ぶれ防止用ＩＣが好調だった。「新しい製品で（新市場に）参入する」（澤村諭社長）と力を込める。

　またスマホ以外では、産業・車載向け部品事業がスマホ向けと同等の規模にまで成長しており、利益面に寄与している。日本電産は車載・産業向け事業の１７年４―９月期営業利益が、前年同期比３８・２％増の３８６億円となり、利益面で初めて、スマホ向けなど精密小型モーター事業を抜いた。特に電気自動車（ＥＶ）向けトラクションモーターの引き合いが強く「世界全体が本格的にＥＶへ向かっている」（永守重信会長兼社長）ことが追い風となった。

　京セラは１７年４―９月期の営業利益が同２・１倍となり、特に「産業・自動車用部品」の事業利益が同２・３倍と顕著に伸びた。京セラの谷本秀夫社長は「（組み立て工程や設計工程について）まだ一貫した自動化（体制）ではない」と説明。生産改革を推進し、さらなる増益を狙う。

　特定顧客への依存から脱却しつつ、事業の多角化も進めており、電子部品各社の業績が底堅くなってきた。下期にかけてアップル向けのリスクが残るものの、新事業の創出やリスク分散で安定的な収益体制を継続する構えだ。