三菱重工業は、ＥＰＣ（設計・調達・建設）に精通するエンジニアを集約した新会社を７月に設立する。プロジェクトのリスク予知や洗い出し精度を高め、大型案件のリスク対応力を高める。人員は三菱重工グループのベテラン技術者やＯＢを中心に構成。人材確保が難しいエンジニアをＯＢの有効活用などでカバーし、全社のＥＰＣ能力を底上げする狙い。

　新会社はエンジニアの派遣業務を担うグループ会社、ＭＨＩプロ・スタッフ（横浜市中区）をベースとする方針だ。三菱重工のＯＢやベテランエンジニアを主体とし、ＥＰＣに高い知見を持つエキスパートを全社的にプールし、多様なプロジェクトへの活用を促進する。ＭＨＩプロ・スタッフのノウハウも活用し、外部人材の確保にも力を入れる。

　三菱重工は鉄道向け交通システムや商船、化学・発電プラント、製鉄機械といった大型案件を手がける。現在も各ドメインにエンジニアをそろえるが、各事業の枠を超えた連携が難しかった。そこで４月に各事業のエンジニアリング機能を集約したエンジニアリング本部を設置。新会社は同本部との連携を密にし、全社横断でベテランエンジニアを有効活用できるようにする。

　同本部にＥＰＣノウハウを集め、大型プロジェクトの問題解決能力を強化。新会社は不足が懸念される若手エンジニアの教育・訓練も担う。ドメイン間の連携による大型案件の組成・受注も指向し、２０１７年度までに１０００億―２０００億円を新規に積み上げる。

　三菱重工は大型客船事業で１６年３月期までに累計２３７５億円の損失を出すなど、大型プロジェクトへのリスク対応が課題となっている。全社のＥＰＣ能力に横ぐしを通す、共通基盤の構築が不可欠だった。