シャープは増収増益・拡大路線に打って出る。矢継ぎ早に打ってきた経営再建策で危機からの脱却にめどを付けた戴正呉社長は「８ＫとＡＩｏＴ（ＡＩとＩｏＴ）で世界を変える」と宣言。高精細の「８Ｋ」ディスプレーとＩｏＴ（モノのインターネット）事業を新たな成長の柱に据え、親会社の台湾・鴻海精密工業とともにグローバル市場で戦える企業に生まれ変わる計画だ。ただ、成長路線への移行には赤字脱却とは異なる力が必要だ。新生シャープの真価が問われる。

　成長の柱に据える８ＫとＩｏＴでは全社に横串を通す組織としてそれぞれに「戦略推進室」を新設した。ＩｏＴは日本企業はもとより、米グーグルやアマゾンなど世界の強豪がこぞって狙う市場で、他社に勝てる製品を生み出さない限り大きな成長は難しい。成長の柱とする８ＫとＩｏＴの分野でどれだけ成長の種を仕込めるかが、中計以降の持続的成長のための重要課題となる。

　８Ｋは、コンテンツや周辺機器も含めた市場創造が必要なため、業績貢献は早くとも１９年以降になる。２０１８年末に国内で実用放送が計画されているが、高額なディスプレーが急速に普及するとは考えにくい。そこで注目するのがＩｏＴ（モノのインターネット）社会で利用が進む監視システムや遠隔医療、インフラ点検など業務用途だ。高精細な８Ｋ表示が生きると期待を寄せる。

　「どうやってエコシステムを作るかだ。ディスプレーだけじゃなくカメラも作りたい」―。戴社長は「８Ｋエコシステム」と名付けた事業戦略について熱弁を振るった。

　フルハイビジョンの１６倍の解像度を持つ８Ｋ。監視システムとして使えば、従来より遠くの人の顔も見分けられる。実際の肉眼と同じように見えるとされる画質の良さは遠隔医療にも生かせそうだ。橋などのインフラに生じたわずかな歪みの検出など、幅広い分野での利用が期待できる。

　シャープは業務用８Ｋ市場を立ち上げるため、約３０年ぶりとなる業務カメラの自社開発をはじめ、画像処理半導体などのインフラ・ツール群をそろえる方針だ。親会社の台湾・鴻海精密工業が持つ映像配信用ネットワーク技術なども活用し、顧客にツール一式を提供する体制を整える。

　同分野への先行投資がかさみ、収益圧迫要因になる懸念もあるが戴社長は「カメラは赤字でも作る」との姿勢だ。他社に先駆けることで、やがて来る８Ｋディスプレー市場で先行者利益を享受できるとそろばんをはじく。

（文＝錦織承平、平岡乾）