格安スマートフォン市場でひときわ存在感を放つブランドがある。ソフトバンクのセカンドブランド「ワイモバイル」だ。２０１６年にｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）の取り扱いや月１９８０円（消費税抜き）から使える割引など矢継ぎ早に施策を打ち出し、スマホの販売台数を大幅に増やした。ＮＴＴドコモやａｕ、ソフトバンクを含めたスマホ市場全体における販売台数のシェアも拡大している。

　「我々はベンチマークされる側。他社を引き離すためにまい進している」。ソフトバンクでワイモバイル事業を担当する寺尾洋幸執行役員は、格安スマホ市場のけん引役を自負する。実際に多くの格安スマホ事業者は強い競合相手と認識しており、割安感を求める消費者を奪い合っている。

　特にＫＤＤＩ傘下で格安スマホ「ＵＱモバイル」を展開するＵＱコミュニケーションズ（東京都港区）は「ワイモバイルに追いつけ追い越せで取り組んでいる」（野坂章雄社長）と対抗意識を隠さない。

　ワイモバイルは格安スマホ市場において特異な存在だ。他の事業者が大手キャリアの回線を借りてサービスを展開するのに対し自社の設備で提供する。

　全国には約１０００店舗を構えており、販売網も潤沢。このため「他の格安スマホ事業者は（同じようなサービスで）真正面から競合しても勝ち目を見いだすのは難しい」（横田英明ＭＭ総研取締役）といった指摘が挙がる。

　ただ、格安スマホ市場は拡大する過程で通信事業者以外の参入が相次いだ。ワイモバイルはそうした他業種によるサービスに警戒感を示す。特に楽天やＬＩＮＥを意識している模様だ。ソフトバンクの寺尾執行役員は楽天やＬＩＮＥに対し「通信事業者とは異なる独自のサービスを生かした取り組みは脅威」と胸の内を明かす。

　例えば楽天は「スマホは『楽天経済圏』の入り口」（大尾嘉宏人執行役員）と位置付ける。「経済圏」では電子商取引（ＥＣ）サイト「楽天市場」などのサービスを展開している。スマホの顧客にはそうしたサービスを利用した際のポイント還元率を高めるといった独自の価値を提供している。

　もちろん、ワイモバイルもそうした事業者の攻勢を黙って見ているわけではない。ヤフーサービスとの連携強化を図っており、２月にはＥＣサイト「Ｙａｈｏｏ！ショッピング」のポイント還元率を拡大する施策などを始めた。「今後はヤフー以外を含めた多様な連携を検討し、サービスを充実する」（寺尾執行役員）と意気込む。