原材料価格高騰を受け、国内タイヤ３社が２０１１年以来、６年ぶりに市販用タイヤを値上げする。横浜ゴムが４月１日から、東洋ゴム工業は５月、ブリヂストンは６月から。タイヤの種類で値上げ率は異なるが、それぞれメーカー出荷価格の５―１０％程度の値上げを決めた。住友ゴム工業も値上げを検討する。主原料の天然ゴム価格が昨秋から急騰。各社は生産向上などでコスト抑制に取り組んでいたが、上昇分を吸収できなくなった。

　値上げ率は各社で若干異なるが、乗用車用タイヤで平均５・５―６％、小型トラック用が同６―７％、トラック・バス用で同７―８％、建設車両用が同７―１０％となる。

　タイヤの原材料価格は昨年から急騰。足元の天然ゴム価格は１６年初頭に比べて２倍超となり、合成ゴム原料の石油化学系原材料価格も高値圏で推移する。各社は北米などでも値上げに取り組み、コスト削減も続け、収益を維持したい考えだ。
日刊工業新聞2017年3月30日

化学・繊維各社、採算性維持へ腐心

　２０１６年末からのナフサ（粗製ガソリン）価格の急騰が川下の化学品へ波及している。１７年１月の国産標準ナフサ価格は速報値で１キロリットル当たり３万８２２３円で、１６年９月比で約１万円上昇した。

　いち早く１７年１月に値上げした汎用樹脂のポリエチレンやポリプロピレンの価格交渉は２月までに決着した。ポリプロピレン国内最大手のプライムポリマー（東京都港区）は値上げがほぼ通ったようだ。汎用樹脂ながら特殊品用途が７―８割を占めるため価格競争に陥りにくいほか、海外市況の活況や円安基調で輸入品の流入も少なく顧客との交渉が順調に進んだ。

　ポリエチレン国内最大手の日本ポリエチレン（同千代田区）も値上げ交渉は決着済みだ。「原料価格の上昇は顧客も理解しており、通常の値上げ交渉より円滑にいった」と安堵（あんど）する。

　スチレンモノマー（ＳＭ）は原料高に加えて、米国の設備トラブルなどの供給制約が重なり価格が上昇。三菱樹脂が成形加工後に弁当や総菜容器のフタ・米菓のトレーなどに使われる二軸延伸ポリスチレンシートを１７年に入って２度値上げした。

　デンカも自動車や家電、包装材など向けのＡＢＳ樹脂を１、３月に値上げ。自動車タイヤ用の合成ゴムなどに用いる熱可塑性エラストマーの価格改定に動いたＪＳＲも、主原料の急騰を理由に挙げる。

追加値上げも

　米国でのＳＭ設備不良によりアジア地域での生産が拡大して、原料のベンゼン価格も高騰。ベンゼンを原料とするエポキシ樹脂も、三菱化学やＤＩＣなど主要各社が１３年２月以来４年ぶりとなる値上げに踏み切った。大手メーカーは「原料価格は上昇しており早期の値上げ浸透が必至。追加値上げもあり得る」とし、４月以降を見通す。

　化学繊維業界も供給価格の引き上げを急ぐメーカーの動きが目立ってきた。「原料高は顕著。値上げが通らなければ、採算性は厳しくなる」（業界関係者）だけに、メーカー側の意向は強い。

　各種衣料や産業用途などに広く使われるポリエステル繊維の値上がりが際立っている。原料の高純度テレフタル酸価格などが上がっているためで、最大手の東レは１３年３月以来の値上げを２月に断行した。帝人もこれに追随して、１４年１１月以来の価格改定に踏み切った。上げ率はいずれも１０％前後と見られる。

　三菱レイヨンはアクリル短繊維の価格を４月出荷分から引き上げる方針を打ち出した。１３年４月以来のことだ。化学業界は原料相場と実際の価格転嫁のズレが宿命となる。そのギャップを最小化する機動性や交渉力が求められる。

日刊工業新聞2017年3月16日