高炉鉄鋼３社の２０２４年３月期連結業績見通しが出そろい、鋼材の販売数量や海外市況が振るわない状況を、適正マージン（利ざや）の確保とコスト低減で打開する動きが定着している。在庫評価影響など一過性要因を除く「実力事業利益」で、日本製鉄が２３年１１月予想比５００億円増の８９００億円、ＪＦＥホールディングス（ＨＤ）が同５０億円増の２９５０億円と上方修正した。神戸製鋼所も経常利益予想を積み増した。３社では伸び幅には差があるが、実質的な収益力を高めて２５年３月期の好スタートにつなげる構えだ。

鋼材需要は国内で自動車向けが堅調なものの、産業機械や建設向けは低調のまま。海外は影響力の大きい中国で経済回復が遅れる一方、輸出された中国材がアジアの市況価格を引き下げており、動向が注視されている。

こうした中で神戸製鋼所は２４年３月期連結の経常利益予想を２３年１１月予想比５０億円増の１５００億円（前期比４０・４％増）に上方修正した。燃料費調整の時期ずれや売電価格の一過性増益影響など電力事業に負うところが大きいが、鉄鋼が安定収益のベースとなる。

河原一明執行役員は販売価格に関連し「下期は鉄鋼スプレッド（原料と鋼材の値差）が縮小するが、年度ベースで適正水準を維持できる見通し」とした。

日本製鉄（国際会計基準）は事業利益を２３年１１月予想比６００億円多い８０００億円（同１２・７％減）に上方修正した。在庫評価影響などを除く実力ベースでも前回予想比５００億円多い８９００億円に修正し、過去最高益を１５６０億円更新する見通しだ。

森高弘副社長は「厳しい環境下でも（２３年４―１２月期は）大変良い決算。長期ビジョンで目指す事業利益１兆円の実現に邁進していく」とコメントした。

ＪＦＥＨＤ（国際会計基準）は２４年３月期の事業利益で２９００億円という予想を据え置いたが、前期比では２３・０％増える。実力ベースの鉄鋼事業のセグメント利益は前期比約２・８倍の２０５０億円。内需低迷に加え、京浜地区（川崎市川崎区）の高炉休止もあり単独粗鋼生産量は前期よりも低下するが「高炉休止での固定費削減効果が表れる」と寺畑雅史副社長は語った。