乗用車メーカー７社の２０２４年３月期連結業績予想は、過去最高業績の見通しが相次いでいる。売上高は７社全て、営業利益は日産自動車とＳＵＢＡＲＵ（スバル）を除く５社が過去最高を計画する。半導体不足の解消が進んで生産と販売が回復したことに加え、価格改定や販売構成の改善といった施策の効果が各社の増収増益をけん引。為替の円安も追い風となる。コロナ禍と半導体不足の苦境をくぐり抜けた各社の業績回復が鮮明になっている。

トヨタ自動車は２４年３月期の営業利益を１１月公表から４０００億円上方修正し４兆９０００億円とした。４兆円を超えるのは日本企業で初めてとなる。足元ではダイハツ工業や豊田自動織機といったグループ会社の出荷停止の影響が見込まれるものの、２３年４―１２月期はハイブリッド車（ＨＶ）を中心に北米など全地域で販売台数を増やした。ＨＶの好調により、トヨタ・レクサスの販売台数に占める電動車比率は前年同期の２７・８％から３５・９％に高まった。

ホンダも米国の需要が堅調だ。米国はＨＶの販売比率が５割程度に高まっているとみられる。藤村英司執行役は「ＨＶは上位モデルで設定して収益性も担保できているし、インセンティブも付けずに済んでいる」としており、収益増に貢献している。日産やマツダ、スバルも北米、欧州などで販売が増えた。

２３年度前半に各社が苦戦した中国市場でも好転の兆しがある。ホンダはガソリン車を販売奨励金を使って需要の見込める内陸部などで販売する対策を取っており、４―１２月期の販売台数が前年同期比０・５％減まで回復、１０―１２月期に限れば同２４・８％増となった。日産は１―９月期の販売台数は同２６・０％減だったが、１０―１２月期は同１９・１％増、マツダも４―１２月期に同０・９％増とプラスに転じた。

一方、新たな懸念材料となっているのは東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）市場で、タイやベトナムの景気低迷に加え、中国メーカーによる電気自動車（ＥＶ）との競争も激しい。４―１２月期の販売台数は三菱自が同７・７％減、マツダが同６・５％減、スズキがインドを除くアジア地域で同３７・８％減。ホンダもアジアの２輪車の４―１２月期の販売台数が同３・５％減となった。三菱自の松岡健太郎副社長が「総需要の弱さが想定を上回り、その状況が長期化するリスクが高まっている」との見方を示すなど、２４年度もしばらくは厳しい市場環境が続きそうだ。