米アップルは１２日（日本時間１３日）、スマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）１５」シリーズ４機種を２２日に発売すると発表した。最上位モデルの価格は２４万９８００円（消費税込み）で、前機種より１万円値上がりした。チタニウム合金の採用などで機能性と高級感を追求しているものの、成熟が進んだスマホ市場で消費者の買い替え意欲を喚起できるかは未知数の面もある。（編集委員・小川淳、阿部未沙子、斎藤弘和）

４機種のアイフォーン１５は、いずれも４８００万画素のカメラ機能を搭載。充電端子はアップル独自の「ライトニング」端子が廃止され、新たに汎用端子である「ＵＳＢタイプＣ」に全面的に移行した。欧州連合（ＥＵ）が２０２４年秋までにすべてのスマホやタブレットなどの充電端子をＵＳＢタイプＣに一本化することを受けての動きとみられる。

このほか、携帯電波の届かない場所で自動車トラブルに見舞われた際、人工衛星を経由したロードサービスにも対応する。

上位機種である「Ｐｒｏ」と「Ｐｒｏ　Ｍａｘ」の筐体（きょうたい）にはアイフォーンシリーズ初となるチタニウム合金を採用した。宇宙船にも使われるレベルの高品質な合金で、軽量と高耐久性、見た目の美しさのバランスをとった。

これら上位機種には、自社開発で業界初となる３ナノメートル（ナノは１０億分の１）チップ「Ａ１７　Ｐｒｏ」を搭載。６コアの画像処理半導体（ＧＰＵ）は従来比で最大２０％の高速化を実現し、高いレベルのゲーム体験などを提供可能としている。

消費税込みの価格はディスプレーサイズが６・１インチのアイフォーン１５で１２万４８００円から。最も高額なのは最上位で６・７インチのＰｒｏ　Ｍａｘの記憶容量１テラバイト（テラは１兆）モデルで、２４万９８００円。予約は１５日から受け付ける。

ただスマホ市場は成熟しており、足元の需要は停滞ぎみだ。米調査会社ＩＤＣは２３年のスマートフォンの世界出荷台数が２２年比４・７％減の１１億５０００万台になると推測。過去１０年間で最低水準となる見込みだ。景気低迷やインフレの進行がスマホ需要の低下につながるとみている。

日本での状況も振るわない。ＭＭ総研（東京都港区）は５月に発表した調査結果で、２３年度のスマホ出荷台数を前年度比２％減の２９２６万台と予測した。携帯電話端末全体では、２３年度の出荷台数が同２・５％減の３１１３万台。２７年度も２３年度見通し比５・２％減の２９５２万台と見込む。

近年、スマホは「全体として買い替えサイクルが長くなっている」（販売代理店関係者）。米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」搭載機種も含めて高機能化が進行。原材料の高騰や為替の円安も相まって端末価格は上昇傾向にあり、エネルギーや食料品などの物価高も勘案して同じスマホを長く使う消費者が増える可能性もある。

携帯通信事業者への影響も注目される。通信各社は従来、第４世代通信（４Ｇ）利用者の５Ｇへの移行に力を注いできた。直近で発売されたスマホの大部分は５Ｇ対応であるものの、４Ｇ端末を持つ人は依然多い。アイフォーン１５シリーズの価格面を敬遠する消費者が多く出て想定よりも販売が鈍るようであれば、通信事業者の戦略にも水を差しかねない。