ＮＴＴイノベーティブデバイス（横浜市神奈川区、塚野英博社長）は６日、第３世代の光電融合デバイス「光エンジン」を２０２５年に投入し、売上高を早期に１０００億円以上にする方針を示した。光電融合デバイスはＮＴＴが進める次世代光通信基盤の構想「ＩＯＷＮ（アイオン）」の肝となる構成要素。デジタル化の進展でデータセンター（ＤＣ）の消費電力増大が課題となる中、同デバイスの普及でＤＣの電力使用抑制を目指す。

光電融合デバイスは半導体ボード（基板）間やチップ間での信号処理を電気ではなく光で行うことで大幅な高速化、省電力化を図る部品。第３世代となる光エンジンは、ＤＳＰ（デジタル信号処理装置）と光回路、ファイバー・アレイ・ユニット（ＦＡＵ）をパッケージ化した。大きさは縦２０ミリ×横５０ミリ×高さ７ミリメートル。１ビット当たりの消費電力は１５ピコジュール（ピコは１兆分の１）。ＤＣやサーバーへの搭載を見込む。

２８年ごろの投入を目指す第４世代は光源となる薄膜レーザーも搭載。大きさを縦５ミリ×横１０ミリ×高さ３ミリメートルに小型化し、１ビット当たりの消費電力を８ピコジュールに抑える。車載機器やパソコンなどへの採用を目指し、「圧倒的な飛躍を遂げる」（塚野社長）とした。

ＮＴＴは３０年ごろの第６世代通信（６Ｇ）時代を見据え、ＩＯＷＮの国際標準化を目指している。２０年に米インテル、ソニーと共同で国際団体「ＩＯＷＮグローバルフォーラム」を設立。ＫＤＤＩや楽天モバイルなど１３２の企業・組織が参加している。

２３年３月には通信網の光化で超低遅延を実現する専用線サービスの提供を開始。６月にＮＴＴイノベーティブデバイスを設立し、８月にＮＴＴエレクトロニクスと合併した。