安川電機はインバーターの世界生産を拡大する。米国で石油・ガス掘削設備向けが好調なほか、国内外で脱炭素に対応した製品向け需要が続くことから増産を決めた。すでに日本、欧州、米国の３拠点を従来の１直勤務（８時間）から２直勤務（１６時間）へ切り替えた。これにより２０２３年度の年産能力は前年度比３０％増の２３４万台に達する見込み。

安川電機のインバーター生産は行橋事業所（福岡県行橋市）をマザー工場とし、米国、英国、中国、インドでそれぞれ行い需要地生産に対応している。このうち日欧米３拠点で２直体制を整えた。２１年３―５月期に月産１３万台から１５万台体制に引き上げたばかりだが、原油高の影響で米国は石油・ガス掘削設備向けの受注が好調に推移している。

国内も行橋事業所に２７年度をめどに新工場を建設する。部品の内製化率を２倍の５０％まで高めるなど事業再編を始めている。山田達哉上席執行役員インバータ事業部長は「コモディティー化したと言われる製品だが、省エネ需要でさらなる高効率制御が求められている。使用することでコストで勝てる商品を訴える」としている。

カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）への意識や、ロシアのウクライナ侵攻に伴うエネルギー価格の高騰は、省エネ機器に欠かせないインバーター事業の追い風になっている。

同社が明らかにした２３年３―５月期のモーションコントロール（モーター、インバーター）事業の四半期受注状況は、２２年１２月―２３年２月期比６％増の５６６億円と３四半期ぶりにプラスに転じた。個別の数値は明らかにしていないが、数％から地域によっては2ケタ成長を予想している。