日本の強みは「現場力」のままでいいのか

日本企業の強さの源泉は「現場力」にもあるとよくいわれる。無理難題に思える課題さえも、たたき上げの技術者や熟練の職人たちが、知恵を絞って乗り越える――そんなエピソードを、製造業における現場の話として耳にすることが多い。

一方で、近年はデジタル化の進展が著しい。生産工程の自動化やセンサー活用に加え、市場に出回るモバイル機器や自動車などにも多くのセンサー類が搭載され、人の手を介さずに、リアルタイムで膨大なデータが収集される。世界では巨大テック企業によるプラットフォームの支配が進み、あらゆる業界においてDXによる新たな価値創造の必要性が説かれる。そんななかで、いつまでも「日本の強みは現場力」で大丈夫だろうか？

『IoTと日本のアーキテクチャー戦略』（光文社新書）は、日本が誇る現場力を、「アーキテクチャー戦略」で補強する必要があると主張する。アーキテクチャーという言葉に耳慣れない人もいるかもしれないが、日本語では「設計思想」「基本設計」などと訳されることが多い概念だ。その中身については後述する。

著者は、学習院大学国際社会科学部の柴田友厚教授（東北大学名誉教授）。本書では、アーキテクチャー戦略の欠如は日本の弱点だと指摘し、なぜ他国より導入が遅れているのか、また、今後どう重要になってくるのかを分析。さらに、企業のアーキテクチャー戦略を、トヨタ自動車、ダイキン工業、コマツといった先行事例をあげながら解説している。

柴田教授によれば、アーキテクチャー戦略は、産業や組織、製品、ビジネスなど「システム」の特性を持つものすべてが対象になる。複数の要素が関係しあうことで、全体としてまとまった機能を発揮するという特性だ。

日本企業のアーキテクチャー戦略でよく知られるのは、トヨタ自動車が2011年から取り組むTNGA（トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャー）だ。

従来、トヨタは機種や地域別に最適な自動車をつくり込んできたが、それによって、エンジンやヒップポイント（運転手の座る位置）など、部品や仕様が、同社の製品間で必要以上に多様化していた。そこで、一部の部品や仕様の共通化を進め、原価低減を図りつつ全体の商品力強化を目指した。

部品や仕様の共通化は、トヨタほどの巨大企業では簡単ではない。何百とあるすべての機種を対象に、設計段階までさかのぼって進めなくてはいけない。柴田教授によれば、トヨタはまず、中長期の製品構想を描いた。そして、理想とするクルマの原型を共通の「アーキテクチャー」として策定し、その下に「個別機種」を開発していくようにした。

これまでの、ひたすら現地の顧客に最適なクルマを目指してきた（それゆえに多様化を免れなかった）ボトムアップの設計思想はいったんリセットし、あるべき理想の姿から現地に最適な形に落とし込んでいく、トップダウンのクルマづくりに変更したのである。

アーキテクチャー戦略は、全体像を描いてから進める必要があるため、現場重視が浸透した日本企業には馴染みにくかった、というのが柴田教授の指摘だ。また、日本では、優れたものづくりには「すり合わせ」が向いていると考えられていた。一方で、アーキテクチャー戦略には「モジュール化」が合う。ところが、日本企業の得意技であるすり合わせは、モジュール化とは相反すると考えられていた（実際にはそうではない）ため、アーキテクチャー戦略にも積極的になれなかったというのだ。思い当たることがある方もいるかもしれない。

TNGA導入後のトヨタは、販売台数や業績が堅調だ。2021年末、同社は2030年までに30種類のバッテリーEVを展開すると発表したが、これだけの短期間に30もの新機種を混乱なく市場投入できるのは、TNGAによって製品ラインナップが整理されたことと、開発や生産効率向上の成果にほかならない。企業におけるアーキテクチャー戦略の成功例として参考にしたい。

なお柴田教授は、今後はサイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（実空間）の融合したサイバーフィジカルシステム（CFS）の領域が主戦場となるとの予測も行っている。その場合、日本は現場力を含むフィジカル空間に強みを持つのだから、サイバー領域との好循環を生み出し、CFS領域での強さにつなげることができるはず、というのが同教授の論だ。

「産業」や「経済」のアーキテクチャー戦略

アーキテクチャー戦略を、もう少し大きな視点から見てみよう。

柴田教授は、日本経済におけるアーキテクチャー戦略の重要性を説くにあたって、2020年1月に当時経団連会長だった故・中西宏明さんが、経済産業省が主催するセミナーで行った、「Society5.0時代におけるアーキテクチャーの考え方」という講演を持ち出している。この講演はIPA（独立行政法人情報処理推進機構）のYouTubeチャンネルでも公開されている。

中西さんはそのなかで、まずIoTによって膨大なデータを集め、蓄積し、分析できる時代において「価値創造の源泉はデータ」だとする。そしてその前提の上で「全体がどういう構造をもってデータを考えていくか、というアプローチが重要」と語っている。さらに、こうした問題を考えることは「技術屋」の話だけではない。「社会設計」の話であり、企業の「経営のあり方」「組織のあり方」の話だとも述べる。

アーキテクチャーを考え直すことは、一企業にとって一大変革である。それを、「社会」や「産業」において考えるとすれば、従来の産業の分類やビジネスのあり方をいったんリセットし、最適なあり方につくり直していくという、とんでもなく大きな社会変革の話になる。

むろん、これらの変化は一気に進むものとは考えにくい。しかし、今後の日本社会や企業経営の方向性を定めるうえで、アーキテクチャー戦略がキーファクターの一つになるのは間違いない。未来の解像度を上げるために、『IoTと日本のアーキテクチャー戦略』は、今読んでおくべき一冊だろう。

『IoTと日本のアーキテクチャー戦略』 柴田 友厚 著 光文社（光文社新書） 264p　968円（税込）