トヨタ自動車グループ各社が、電動化や自動運転など次世代車両を見据えた製品の先行開発を加速している。モーターやインバーターなどを一体にした駆動装置「ｅアクスル」をはじめ、自動運転向けに高度な制御を実現する操舵装置などの開発が進む。各社は既存のエンジン搭載車の動向をにらみながら、次世代車両向けに経営資源を最適配分する構えだ。（名古屋・川口拓洋）

アイシンは電気自動車（ＥＶ）の心臓部であるｅアクスルを開発している。２０２２年４月にトヨタ自動車のＥＶ専用車「ｂＺ４Ｘ」向けに第１世代を開発・供給。２５年には小型・高効率を実現した第２世代を量産するほか、２７年ごろに第１世代に比べ体積が２分の１の第３世代を投入する計画だ。

第３世代も既に形になってきている。自社で保有するテストコースでトヨタの小型スポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ＣＨ―Ｒ」に第３世代を載せ、走行試験を重ねている。記者が試乗したところ、超小型ながらアクセルペダルを踏むと一呼吸置くことなくスムーズな加速を発揮した。ＥＶ向け部品を統括する山本義久取締役は「開発は順調。ｅアクスルは最重要製品の一つでリソースを集中投入している」と強調する。

ジェイテクトではステアリングとタイヤを機械的につながず、電気信号でタイヤを操作するシステム「ステアバイワイヤ」の開発が佳境を迎えている。高度な制御が可能となるため、自動運転につながる技術とされる。従来の円形ではない異形のステアリングの導入やボタンによる操作も可能になる。自動車事業本部本部長の松本巧取締役経営役員は「自動車メーカーやその先の一般利用者の目線で開発することを念頭に置いている」と話す。

他のグループ会社も次世代車両向け製品に本腰を入れている。デンソーは電動車向け充電・電力変換・電力分配の機能を集約した「ＥＳＵ」や自動運転向け高機能センサー「ＬｉＤＡＲ（ライダー）」などの開発を推進。豊田自動織機は車載充電器とＤＣ―ＤＣコンバーター（電圧変換器）を一体化した新ユニットを完成した。

富士経済によると、ハイブリッド車（ＨＶ）、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）、ＥＶの世界市場は３５年に２１年比８倍の８０００万台に拡大する見込み。自動運転では米国や中国で公道実証が進むほか、日本では２３年３月にも特定条件下で完全自動運転が可能な「自動運転レベル４」の公道走行が解禁される見通しだ。次世代車両の旺盛な需要を取り込もうと、各社の開発は熱を帯びる。