米国の自動車市場は半導体など部品不足に伴う生産制約の影響が続いている。日系自動車メーカー４社合計の７月の米国新車販売台数は、前年同月比２９・３％減の約３１万４０００台と、１２カ月連続で前年同月実績を下回った。減少幅は６月の同３１・３％減、５月の同４０・３％減と比べ縮小しているが、２０％を超える減少が５カ月間続いている。一方、今後は半導体需給の逼迫（ひっぱく）が改善するとの見方もあり、動向が注目される。

メーカー別の７月の新車販売は、トヨタ自動車が同２１・２％減と、１２カ月連続で減少した。ハイブリッド車（ＨＶ）など電動車の販売は同３２・４％減の約３万８０００台。全体に占める電動車の販売比率は同３・５ポイント減の２１・７％となった。

ホンダの新車販売は同４７・４％減と、１２カ月連続のマイナス。４０％を超える減少が４カ月間続く。強い需要が続くが、部品調達や物流面の制約を受ける。マツダは同２８・５％減と、４カ月連続で減少。ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は同１７・１％減と、２カ月ぶりのマイナスとなった。

調査会社のマークラインズによると７月の米市場全体の新車販売台数（推計値を含む）は、同１１・７％減の約１１４万８０００台と、１２カ月連続で減少した。内訳はピックアップトラックなどの小型トラックが同８・３％減の約９０万６０００台、その他の乗用車は同２２・４％減の約２４万１０００台だった。

米国メーカーではゼネラル・モーターズ（ＧＭ）が同９・９％減の約１７万８０００台、フォード・モーターが同３６・８％増の約１６万３０００台、テスラが同３６・９％増の約４万３０００台だった。市場シェアではＧＭが同０・３ポイント増の１５・５％で首位、トヨタは同１・９ポイント減の１５・５％、フォードが同５ポイント増の１４・２％で続いた。

野村証券の桾本将隆アナリストらは８日付のリポートで、７月の米新車販売について「日系メーカーの生産回復の遅れもあり予想を下回った」とした。生産面では、自動車用半導体は他産業向けの半導体需要が弱まる中で順次供給が改善すると予想し、「車の販売は８―９月から回復がより鮮明になるだろう」との見方を示した。