矢野経済研究所（東京都中野区、水越孝社長）がまとめた「プラスチックリサイクル市場に関する調査」によると、２０２２年の日本と欧州連合（ＥＵ）、米国のプラスチックリサイクル総量（重量ベース）は、１６１０万トンを見込む。１５年のＳＤＧｓ（国連の持続可能な開発目標）発表以降、脱炭素や循環社会に対する世界的な意識の高まりなどを受け、排出国による廃プラスチック対応が必要になったことから今後、リサイクル量は増える見通し。

リサイクル総量の内訳は、回収した廃プラを分別、破砕・粉砕、洗浄などの工程を経て再利用するマテリアルリサイクル（ＭＲ）が１５７０万トン、廃プラを化学的に分解し、化学原料などに戻してから再利用するケミカルリサイクル（ＣＲ）が４０万トン。地域別では、日本が２３８万トン、ＥＵが１０５２万トン、米国が３２０万トンを見込む。

２５年、３０年予測も公表した。２５年のリサイクル総量は２２年比約１１％増の１７８０万トン、３０年は同約３３％増の２１４４万トンとなる見通し。このうち、３０年のＣＲ量は同約１１倍の４２６万トンと大幅な伸長を予測している。