ＭＭ総研（東京都港区、関口和一所長）は、２０２１年の国内タブレット端末出荷台数が前年比３・１％減の９３９万台とする調査結果をまとめた。前年割れは２年ぶり。政府による教育現場の情報通信技術（ＩＣＴ）化事業「ギガスクール構想」で小中学校に端末を配備した前年の特需の反動が響いた。

２０年は公立の小中学校向けのタブレット需要が急増したことにより、日本でタブレット端末が発売された１０年以降で最高の９６９万台を記録していた。ただ、２１年３月で全国配備が一巡したことによりギガスクール構想向け出荷はピークアウトしているという。

メーカー別出荷台数では米アップルが前年比５・４％減の４８５万７０００台でシェア５１・７％を獲得。１２年連続で１位を獲得しており、タブレット市場での支持率が高い。

２位はＮＥＣレノボグループで１３０万１０００台（シェア１３・９％）、３位は米マイクロソフトで１０８万台（同１１・５％）。以下、富士通クライアントコンピューティング（ＦＣＣＬ）の３９万８０００台（同４・２％）、ダイナブックの３０万４０００台（同３・２％）だった。

基本ソフト（ＯＳ）別の出荷台数ではｉＰａｄＯＳが４８５万７０００台（同５１・７％）で４年連続トップ。２位はウィンドウズで２２７万３０００台（同２４・２％）、３位はアンドロイドで２２６万台（同２４・１％）となった。

通信回線別ではＷｉ―Ｆｉ（ワイファイ）タブレットが前年比６・１％増の７３７万２０００台（同７８・５％）、セルラータブレットが同２６・５％減の２０１万８０００台（同２１・５％）。Ｗｉ―Ｆｉタブレットが教育市場での特需により２年連続で過去最高を記録する一方、セルラータブレットは１３年以降で最少となった。ＭＭ総研によると、「特にアンドロイドタブレットは通信事業者の注目度が下がっていることに加え、セルラーｉＰａｄも半導体不足の影響で調達が困難だった」ことが響いた。コロナ禍で在宅時間が増加したこともＷｉ―Ｆｉ比率を押し上げる要因となった。

ＭＭ総研は２２年以降の国内タブレット市場について「ギガスクール構想による小中学校向けの特需がいったん落ち着いたため、今後数年間は２０、２１年に記録した９００万台超を下回る規模で推移する」と予測している。