鉄鋼３社は２０２１年度に新たな中期・中長期経営計画を始動した。余剰生産能力を絞り、高付加価値品の比率を引き上げる「量から質への転換」がテーマ。収益力を高め、５０年に向けた脱炭素の取り組みを盤石にする。足元の鋼材需給は総じてタイトで、大口顧客向けのひも付き価格の是正が課題といえる。

鋼材販売単価で日本製鉄は２１年度に前年度比３５・９％増のトン当たり１１万７０００円を見込む。各社とも原材料高騰分を反映させるとともに、そもそもベースである「鋼材の付加価値を適切に評価していただく」（北野嘉久ＪＦＥスチール社長）活動を進めている。

その前提となるのが自助努力としての構造改革だ。日鉄は５年間の中長期計画で、粗鋼生産能力とグループ含む人員の２割削減を打ち出した。９月末に広島県呉市の全高炉と和歌山市の高炉１基を止め、２５年春には茨城県鹿嶋市の１基を廃止し全国１０基体制とする。

一方で国内設備投資２兆４０００億円、事業投資６０００億円などを計画。電動車時代で需要が根強い電磁鋼板の国内生産能力は現行１・５倍に増やす。インドなどで生産を増強し、タイの電炉会社買収などを推進する。

ＪＦＥスチールは２３年９月末に川崎市川崎区の高炉を廃止して、７基体制を敷く。４年間で設備投資・事業投融資は総額１兆８００億円予定している。

インド鉄鋼大手のＪＳＷと変圧器向け電磁鋼板製造販売会社の設立を検討。２２年度の基本合意を目指す。海外で加工を手がけるＪＦＥ商事も「世界首位の電磁鋼板流通加工体制」を実現する。

神戸製鋼所は粗鋼年産約６３０万トンで安定収益を確保できる体制を構築する。超高張力鋼板（超ハイテン）など高付加価値品の比率を半分超に高める。

各社は２１年度連結業績でＶ字回復を見込む。コロナ禍から鋼材需要が持ち直し、一過性ながら原材料高騰に伴う在庫評価益が寄与する。好業績維持は生産コスト削減、実力損益の継続という両輪がカギを握る。