原材料価格高騰を含むサプライチェーン（供給網）リスクが電機大手の２０２２年３月期連結業績の回復基調に水を差す。２０年末からの世界的な半導体不足に加えて、鋼板や銅などの値上がりも重電系中心に利益を圧迫する。新型コロナウイルス感染症からの復活を期したが、東南アジアや欧州での感染再拡大も各社の目算を狂わせる。

ソニーグループは２１年１０月―２２年３月期にテレビやデジタルカメラ、スマートフォンなどの家電部門で３５０億―４００億円程度のサプライチェーンリスクを見込む。デジカメなどの販売減により、通期の部門売上高予想を８月公表比で１・７％減の２兆２８００億円に下方修正した。

日立製作所は全部門で顧客の生産調整や部材価格高騰のあおりを食うほか、原油高や海上輸送コンテナ不足による物流コスト上昇も響く。三菱電機は素材価格高騰の影響として、通期営業利益を７月公表比２００億円悪化の５３０億円押し下げる見通しだ。半導体などの部材調達難も別途３７５億円の減益要因となる。

東芝は通期で素材・輸送費高騰により３１０億円、半導体不足により１２０億円の減益影響を受ける。ただ、その半導体不足の追い風の吹く半導体事業が車載中心に需要旺盛でリストラ効果も手伝って通期営業利益は前回予想を据え置いた。

富士通も好調な半導体市況に支えられたデバイスソリューション部門の通期営業利益予想を同２００億円増の５００億円に上方修正し、主力のテクノロジーソリューション部門の部材供給遅延リスクを相殺する。