富士キメラ総研（東京都中央区、田中一志社長）は、水冷式バッテリー冷却システムの搭載新車台数が２０２１年に２０年比２・１倍の１９１万台、４０年に同９１・３倍の８２２０万台に拡大するとの予測をまとめた。同システムは電動車の二次電池の温度を保つために搭載されている。このうち水冷式は、電池容量が大きく急激な冷却による温度管理が必要なシステムを中心に採用が進んでいる。

２１年時点では北米系自動車メーカーや欧州、中国系自動車メーカーのシステムに搭載されている。新車搭載率は同１・１ポイント増の２・３％を見込む。４０年には６７・４％に達すると予測している。

水冷式バッテリー冷却システムとも連動する電動ウオーターポンプの２１年の搭載新車台数は、インバーター／電池冷却用が同４４・４％増の１０７９万台になると予測する。エンジン冷却用は同２５・４％増の１６２４万台を見込む。

ハイブリッド車（ＨＶ）、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の普及に伴い、４０年にはインバーター／電池冷却用が同１２・６倍の９３８０万台、エンジン冷却用が同４・３倍の５５９１万台になると見込む。