オリンパスは人工知能（ＡＩ）内視鏡診断支援ソフトウエアを展開し、大腸の腫瘍の早期発見や医師の治療方針決定を支援している。軟性内視鏡の世界シェアで約７割を握る強みを生かして画像データを収集し、ＡＩを開発した。自社開発に固執せず「外部のリソースも有効的に活用」（田口晶弘最高技術責任者〈ＣＴＯ〉）することで技術トレンドや市場ニーズに迅速に応えていくとともに、今後は検査ができる医師が不足する新興国にも展開していく。

同社は大腸の内視鏡検査中に病変を自動で判定するＡＩソフト「エンドブレイン」「エンドエイド」の２シリーズを展開している。ＡＩの判定結果は検査画面に即時に表示されるため、医師は検査しながら確認ができる。

２０１９年３月にポリープの腫瘍・非腫瘍を判別するエンドブレインを発売。ＡＩは日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）の事業で、昭和大学、名古屋大学、サイバネットシステムの３者が国立がん研究センター中央病院など５施設から約１０万枚の画像データの提供を受けて開発した。

２１年２月には検出した病変を「切除する必要がないもの（非腫瘍）」「内視鏡治療で切除できる腫瘍」「外科手術が必要な浸潤がん」の三つに分類し、可能性をそれぞれ算出するエンドブレイン・プラスを発売した。臨床経験を積んだ医師でも浸潤がんの判別は難しい場合があるが、同ソフトでは感度９１・８％、特異度９７・３％という高い精度を実現した。

一方、病変候補を自動で検出するエンドエイドには自社開発のＡＩを搭載。国内外の複数の病院から約１０万枚の画像データの提供を受けて学習させた。ＡＩ開発に携わったオリンパスの谷口勝義シニアマネージャーは「感度と特異度の調整に最も苦労した」と振り返る。「感度と特異度はトレードオフ。臨床現場を想定し、医師が見落としやすいものを拾いつつ、病気ではないものを病気と判定して手間をかけないようにした」。

同社のＡＩソフトの特長について田口ＣＴＯは「病変の検知・検出の遅延が少ないことだ」と強調する。医師からは「人よりも早く病変を見つけるため、ストレスや違和感なく検査できると評価を頂いた」（谷口シニアマネージャー）という。

今後、新興国への展開も進める。昭和大学横浜市北部病院消化器センターの工藤進英センター長は「海外では内視鏡診断にたけた医師はまだ少数。日本と大きな差がある。優れた医師の知識を集約したＡＩソフトはこの差を埋め、大腸がんに苦しむ人を救うゲームチェンジャーになりうる」と力を込める。（石川雅基）

オンラインセミナーのご案内

ニュースイッチでは、オンラインイベント「失敗パターンから学ぶ 製造業AI導入のカギ 〜AIプロジェクトのリベンジを目指して〜」を開催します。
本セミナーでは、特集「AIは幻想かー導入現場のリアル」の執筆を手がけた、AI開発スタートアップLaboro.AIの代表取締役CTO 藤原弘将氏が、製造業の代表的なAI導入ケースである異常検出、需要予測、故障予知、安全管理、工程スケジューリングをテーマに取り上げ、それぞれのアンチパターンを紹介し、AI導入プロジェクトを成功に導くためのヒントを提供します。

2021/10/20(水) 14:00 ～ 15:30
＜＜申し込みはこちらから＞＞
参加料：￥7,700(税込)
申し込み締切　2021年10月19日（火）12：00