増設したのに定員割れ

　東海大学工学部航空宇宙学科航空操縦学専攻の柴田啓二教授は、「定員は５０人だが、設立以来、満たしたことはない」と話す。欠員は航空操縦学専攻の喫緊の課題だ。パイロットは人気の職業。航空操縦学専攻も毎年１２０人以上の応募があり、平均の倍率は約３倍だ。しかし、パイロットに求められる学力や資質などを勘案してふるいに掛けると、結果的に定員に満たない状態が続いている。

経済的な壁

　欠員の最も大きな要因は高額な学費だ。航空操縦学専攻は約１年半の米国留学も含め、４年間の学費が１６００万円ほどかかる。柴田教授は「どうしても、４年間の学費を出せる家庭は限られてしまう」と話す。

　パイロット養成の費用は、国土交通省が２０１３年１２月に設置した「乗員政策等検討合同小委員会」でも議論となった。大手航空会社では、日本航空が１５年から奨学金制度を創設したが、独自の取り組みに留まっており、抜本的解決策は見いだせてない。柴田教授は「経済的な問題がクリアになれば、すそ野が広がる」と、支援策の拡充を求める。

　東海大学の航空操縦学専攻創立以降、法政大学、桜美林大学、崇城大学など、パイロットの養成学科を新設する大学が相次ぎ、現在、私立の四年制大学でパイロット養成学科を置く大学は５校ある。

　ＡＮＡは１５年度から法政、桜美林、崇城からも、パイロットの採用を開始した。また、航空大学校に現役の機長を派遣する取り組みも始めた。こうした養成機関への支援は、社会問題となっているパイロット不足への危機感の表れとも言える。

内容を充実

　創立から１０年を迎えた東海大学の航空操縦学専攻では現在、さらなるカリキュラム充実のため、１７年にも新科目の導入を検討している。旅客機オペレーションの入門的な科目や、航空操縦におけるメンタル育成の科目など、パイロットとして就職後、乗務に役立つ、より実践的な授業を増やす予定だ。

　カリキュラムの拡充に合わせ、教員も増員したい考えだ。航空操縦学専攻の卒業生は、２１０人。１６年にも卒業生初の機長が誕生する見通しだ。東海大学では今後、パイロット養成のパイオニアとして、即戦力となり得る人材の輩出を目指す。