ＭＭ総研（東京都港区、関口和一所長）がまとめた２０２０年度の国内スマートフォン出荷台数は、前年度比１６・９％増の３２７５万台で過去最高だった。第５世代通信（５Ｇ）対応スマホが１１０１万台で３割超を占めた。米アップルが２０年１０、１１月に発売した「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）１２」シリーズが全モデルで５Ｇに対応したことで５Ｇ端末の出荷が急増した。

メーカー別のスマホ出荷台数では、米アップルが１５８０万台で全体の４８・３％を占めた。以下、シャープの４１９万台（シェア１２・８％）、韓国サムスン電子の３２０万台（シェア９・８％）と続く。

スマホ市場の契約回線別では、ＮＴＴドコモが１１６６万台で全体の３５・６％を占めた。２位はＫＤＤＩ（ａｕ）の８４５万台（シェア２５・８％）、３位はソフトバンクの６４８万台（シェア１９・８％）だった。

２１年度の国内スマホ出荷台数は同５・１％増の３４４４万台、うち５Ｇスマホは同２・０倍の２２７１万台と予測。２０年に５Ｇを商用化した携帯通信大手４社に加え格安スマホサービスを手がける仮想移動体通信事業者（ＭＶＮＯ）でも２２―２３年度には５Ｇサービスが一般化する見込み。