電子部品の需要増が続いている。電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）がまとめた日本メーカーによる２０２０年１２月の電子部品世界出荷額は、前年同月比１１・８％増の３４３３億円と、４カ月連続プラスだった。巣ごもり需要や第５世代通信（５Ｇ）の普及で通信機器向けが好調。電動化が加速する自動車向けも回復基調にある。この追い風を自社の成長にどう生かすのか。各社の動きを追った。１回目はＴＤＫ。

ＴＤＫは１９３５年、東京工業大学が発明した磁性材料「フェライト」の事業化を目的に創業した。このフェライトを源流とした素材技術を武器に、磁気ヘッドなどの「磁気応用製品」を中心に存在感を示してきた。

現在の主力は、薄型から大容量に至る電池や電源などの「エナジー応用製品」で、売上高の約４割を占める。電子機器のノイズ低減などに使うセラミックコンデンサーなどの「受動部品」も同３割を占めるようになった。

いずれも、コロナ禍で加速したデジタル変革（ＤＸ）で需要が堅調だ。２０２０年１０―１２月期は四半期ベースの売上高、営業利益で過去最高を更新。２１年３月期連結業績予想も上方修正した。電動化が進む自動車市場向けの受注が回復。在宅勤務やオンライン授業向けパソコン、５Ｇスマートフォン向けの販売も伸びた。“ＤＸの波”に乗った企業の一つと言える。

ただ、「センサ応用製品」の２０年１０―１２月期の営業損益は４１億円の赤字だった。ＩｏＴ（モノのインターネット）需要を取り込もうと、１６―１７年に総額約２０００億円を投じて米インベンセンスなど５社のセンサー関連企業を買収したが、営業赤字が続く。

要因の一つが、インベンセンスのスマホメーカー１社への依存体質だ。この課題を解決すべく、ＴＤＫの顧客基盤を活用した販路開拓を進め、中国と韓国のスマホメーカーや日本の家庭用ゲーム関連メーカーなどからの受注を獲得した。イヤホンなどのノイズキャンセリング向けＭＥＭＳマイクロホンの営業も注力したことでスマホメーカーからの採用数が増加。「３年以内に黒字化する」（石黒成直社長）意向だ。

このほか、小型で低消費電力の二酸化炭素（ＣＯ２）検出用ガスセンサーを投入。コロナ禍で需要が高まった屋内換気向けの用途開拓を狙う。

主力事業である電池・電源はスマホ向けが６割を占めることから、中国市場でバイクやスクーターなど電動２輪車向けを拡販。家庭用蓄電池向けも注力する。

２２年３月期は新たな中期経営計画が始まる。こうした地球規模の社会課題解決を解決する電子部品の投入を成長につなげることが、社是「創造によって文化、産業に貢献する」の実践となる。

▽所在地＝東京都中央区日本橋２の５の１日本橋高島屋三井ビルディング、０３・６７７８・１０００▽資本金＝３２６億４１９７万円▽売上高＝１兆３６３０億円（２０２０年３月期）営業利益＝９７８億円▽従業員＝１０万７１３８人▽設立＝１９３５年（昭１０）１２月