電通がまとめた２０２０年の世界の広告市場予測は前年比８・８％減の見通しだが、２１年には同５・８％増になる見込みだ。世界の総広告費は新型コロナウイルスの影響で２０年は減るが、２１年は増加に転じて約５７９０億ドルになると予測した。２２年にはコロナ禍前の水準に戻り、同６・９％増の約６１９０億ドルになるとみている。

２１年の広告市場の成長をエリア別でみると、西ヨーロッパは同７・５％増、アジア太平洋が同５・９％増、北米は同４・０％増。２０年の反動により、世界各地でプラスになると予測。日本は同５・３％増としている。

媒体別ではデジタル広告が２０年に同３・２％増で唯一のプラス成長を予測しており、２１年は１０・１％増の２ケタ成長を見込む。これが原動力となり、広告市場全体が回復軌道に乗る見込み。

一方、２０年のテレビ広告は同１３・６％減、新聞広告は同２３・３％減となる。２１年のテレビ広告は同１・７％増だが、新聞広告は同３・１％減と予測。テレビは東京五輪・パラリンピックの開催などの効果で増加するとみられる。

媒体別シェアではデジタル広告が２１年にはじめて５０％に達する見通し。そのうちソーシャルメディア広告の比率が最も高い。

広告出稿の業種は、コロナ禍の影響を大きく受けた観光・運輸、メディア・エンタテイメント、自動車などの広告費が２１年に大きく伸長すると予測している。