正念場をどう乗り切るか

　「ずっと下がってきており、下期（１０月―２０１６年３月）もさらに下がらざるを得ない。下げ幅は上期（４―９月）よりさらに拡大する」。ＪＦＥスチールの田中利弘理事が説明するように、同社の四半期ごとの鋼材平均価格は、１４年１０―１２月の１トン当たり７万７９００円をピークに下がり続け、１５年７―９月は同６万８８００円と７万円を割った。上期平均では前年同期比５７００円落ちているが、下期は到底、この程度では済みそうにない。

　新日鉄住金も同様だ。同社は下期の平均価格が７万３０００円程度になりそうだと公表。下げ幅は前年同期比で実に１万４５００円。上期実績の下げ幅５５００円の２・６倍だ。このまま推移すれば、通期では前期比１万２００円下がって７万７０００円程度になる。

　もちろん、鉄鉱石や石炭など主原料価格も下がっており、これが単価にも反映されている。だが、中国企業の輸出攻勢によるアジア市況の低迷で「高級鋼では中国勢と競合しないが、それでも足を引っ張られる」（新日鉄住金の太田克彦副社長）のが現状。輸出価格の下げ幅は原料価格のそれを大きく上回る。その結果、製品マージン（利幅）も「国内はプラスだが、問題は海外。上期は前年より悪化しており、下期もさらに落ちる」（同）と顔をしかめる。

　加えて「（単価下落の要因には）製品構成の悪化が相当入っている。今の原油価格ではハイエンドのシームレス鋼管やＵＯＥ鋼管は増販できない」（ＪＦＥホールディングスの岡田伸一副社長）と述べるように、海外の油ガス田開発で油井管などに使われる高単価の高級鋼管の落ち込みが依然、響いている。

輸出依存度の高さで濃淡

　こうした事情は金額ベースでの輸出比率の数字にも表れる。新日鉄住金では７月末時点で５０％弱と見込んでいた下期の輸出比率を４３％に下方修正。１２年１０月の会社統合後、最低の水準だ。同じく５０％程度と見ていたＪＦＥも４６％程度にとどまる。輸出依存度の高さも単価下落、ひいてはマージンの縮小につながった。

　対照的に輸出比率が低い神戸製鋼所は、さらに「採算の合わない輸出は減らす」（梅原尚人副社長）こともあり、品種構成の改善につながる。下期の販売単価の想定も「一概に下がるとは言い切れない」（同）としている。上期の平均単価の下げ幅も３７００円と大手２社に比べ、ややマイルドだ。今回に限っての話だが、海外進出の遅れが衝撃の大きさを多少、緩和している。