ＪＸ金属や住友金属鉱山は二酸化炭素（ＣＯ２）フリー電力の導入を拡大する。ＪＸ金属は倉見工場（神奈川県寒川町）や磯原工場（茨城県北茨城市）など先端材料の生産拠点で購入している電気をＣＯ２フリー電力に切り替える方向で検討に入った。住友金属鉱山も電気を購入している分野で、石炭火力からの切り替えを検討。菅義偉首相が２０５０年までに温室効果ガスの排出実質ゼロを表明するなど、脱炭素社会の実現に向けた取り組みが産業界で加速することから、ＣＯ２の削減に本格的に乗り出す。

ＪＸ金属は倉見、磯原の両工場でのＣＯ２フリー電力の切り替えは効果などを検証した上で、具体的な時期を決める。倉見工場の主力製品はスマートフォンなどに使われている圧延銅箔（はく）で、磯原工場の主要製品は半導体やフラットディスプレー向けスパッタリングターゲット。両製品とも世界トップシェアを誇り、先端材料を生産する両工場のＣＯ２フリー電力への切り替えは、ＣＯ２削減効果が高いと判断した。すでに春日鉱山（鹿児島県枕崎市）では、６月から使用電力の１００％をＣＯ２フリー電力で賄い始めた。

ＪＸ金属は４０年までにＣＯ２の自社総排出量５０％減、５０年をめどに実質ゼロを目指す目標を掲げる。ＣＯ２フリー電力購入のほか、リサイクル比率の拡大、リサイクル技術やＣＯ２を低減する高機能材料、未利用廃熱の回収技術などの開発を進めることで、ＣＯ２削減に取り組む。

住友金属鉱山は「２０３０年のありたい姿」を公表。温室効果ガス排出量実質ゼロに向け、再生可能エネルギーによるＣＯ２フリー電力などＣＯ２削減効果の大きい電力への切り替えや、電気自動車（ＥＶ）用電池材料などで低炭素負荷製品の開発、製錬プロセスでのＣＯ２排出削減に積極的に乗り出している。