米国の自動車販売は新型コロナウイルスの影響による落ち込みから回復傾向が鮮明になっている。日系自動車メーカー４社合計の９月の米新車販売台数は前年同月比１５・４％増の約４１万台と、７カ月ぶりに前年実績を上回った。米国市場全体では同６％増の約１３５万台（推定値を含む）。前年に比べ９月の営業日数が２日間多かったことも販売増にプラスに働いた。（西沢亮）

日系メーカー４社がそろって前年実績を上回るのは２月以来７カ月ぶり。各社の９月の販売はトヨタ自動車が同１６・２％増、ホンダが同１１・５％増、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）が同１６・３％増だった。マツダはスポーツ多目的車（ＳＵＶ）の新車効果などもあり、同２８・７％増と２カ月ぶりに増加に転じた。

調査会社のマークラインズによると、米国市場全体の９月の新車販売は同６・２％増と、新型コロナ感染拡大以降初めて前年実績を上回った。祝日「レーバーデー」を含む週末が、今年は９月になったこともプラスに作用した。車種別ではピックアップトラックやＳＵＶなどの小型トラックが同１１・６％増の約１０３万台、乗用車が同８・２％減の約３２万台。米国メーカーが得意とする小型トラックがけん引した。

月次の販売実績を開示していない日産自動車と三菱自動車を含めた日系６社合計の７―９月期の米新車販売は、前年同期比１３・６％減の約１４４万台だった。下げ幅は４―６月期の同３４・５％減と比べ改善した。

メーカー別ではマツダが同６・９％増、三菱自が同１・６％増と２社が増加した。トヨタは同１１・０％減、ホンダは同９・５％減、日産は同３２・４％減、スバルは同８・８％減と４社がマイナスとなった。中でも日産は個人向けと比べ、収益性が低いレンタカー会社などの法人向けフリート販売の比率を下げるなど、構造改革の一環として取り組む販売適正化の影響を受けたとみられる。

野村証券の桾本将隆アナリストらは６日付のリポートで、２０２０年の米国新車販売見通しを従来予想比３０万台引き上げ、前年比１６％減の１４４０万台に上方修正した。想定を上回る需要回復の要因として、低い自動車ローン金利や労働市場の継続的な改善などに支えられたとみる。

一方、移動ニーズの低迷などにより減少するフリート販売については「２１年後半にかけてワクチンが広く入手可能になり、出張や旅行が回復するにつれ回復し始める」と予想する。