ベビー・子ども用品を扱う西松屋チェーンは電子商取引（ＥＣ）事業をテコ入れする。ＥＣ向けの配送センターを現在の２カ所から１カ所に減らし収益向上を図る。２０２１年夏には商品を拡充し、自社専用サイトで販売を始める。コロナ禍の巣ごもり需要を受け、ＥＣ事業に注力する。２０年２月期に全体売上高比で２％程度だった同事業の割合を早期に１０％まで引き上げる。

西松屋は０５年にインターネット通信販売を開始。当初はＥＣ市場が大きくなるのを見据えた実験的要素が強かった。その後、出店先のＥＣモールを増やすことで、売り上げが拡大。２０年２月期のＥＣ売上高は３５億円。ただ、利益が出ていないため、今を「再生の時期」（大村浩一社長）と定めて改革を進める。

配送センターの改革では茨城と兵庫の２拠点のうち、ＥＣ需要増が見込める茨城に集約し、人件費や在庫管理コストを削減する。大村社長は「しっかり利益が取れる形になったら（物流拠点を）２拠点目、３拠点目と増やしたい」と考える。

これまではＥＣモールに出店してきたが経費がかかるほか、商品の取り扱い点数に制限があるなど課題があった。そこで自社ＥＣサイトではベビーカーやおむつなどプライベートブランド（ＰＢ）商品の販売比率を高め、収益力を上げる。さらに店舗と同じく「気軽に買い物できる仕組みを作るのが重要」（大村社長）とし、顧客が見やすいＥＣサイトの構築を心がける。

コロナ禍でネット販売が増えたものの、大村社長は「お店での買い物ニーズはある。ネットと店舗の両輪で伸ばす」との方針を掲げる。（姫路・村上授）