気象庁気象研究所は２５日、過去４０年で日本列島の太平洋側の地域に接近する台風の数が約１・５倍に増えていると発表した。１９８０―２０１９年の静止気象衛星「ひまわり」の観測データや気象解析データを使い、日本に接近する台風の特徴の変化を調査。太平洋高気圧が北と西に強く張り出したことが原因だと分かった。台風の地域的な経時変化などが分かることで、台風防災や減災につながると期待される。

台風の中心位置や強度、大気や海洋の状態を解析。過去４０年のデータから前半２０年よりも後半２０年の台風の接近数が約１・５倍に増えていることが分かった。さらに、後半２０年では中心気圧が９８０ヘクトパスカル未満の強い台風の接近頻度が２・５倍に増え、台風の移動速度が３６％遅くなっていることが明らかになった。

太平洋高気圧が西と北に張り出したことで、日本の南海で太平洋高気圧に沿って移動した台風が陸上付近を通るようになったことが要因と考えられる。１９年は台風１９号が広域水害を発生させ、台風１５号は千葉県を中心に強風被害などを起こした。今後の対策のためにも、日本に接近する台風の特徴や変化を調査する必要があった。