ＴＥＮＧＡヘルスケア（東京都港区）は６月から、スマートフォン用精子観察キット「ＴＥＮＧＡ　ＭＥＮ‘Ｓ　ＬＯＵＰＥ（テンガ　メンズルーペ）」を使ったオンライン診察サービスをプライベートケアクリニック東京と組んで始めた。ＴＥＮＧＡ　ＭＥＮ‘Ｓ　ＬＯＵＰＥについて佐藤雅信取締役は「妊活に取り組んでいない人も手に取って、自分の精子を見てもらうことを意識した」と狙いを話す。さらに同製品の魅力は価格だ。同様のコンセプトを掲げる競合製品の相場は３０００円から４０００円。同製品はその半額の１５００円と価格を抑え、多くのユーザーに手に取ってもらう仕様とした。これまで同製品は自分自身で精子を見ることに焦点を絞っていたが、今回そこからさらに一歩踏み込み、男性の不妊治療への積極的参加を促すため、同製品を使ったオンライン診察との連携を始めた。（取材・小林健人）

事前の準備は思ったより簡単

オンライン診察の前に、事前準備が必要だ。まず、初めに行うのは精子の採取だ。採取した精子を３０分ほど容器に置き、液化させる。その後、ＴＥＮＧＡ　ＭＥＮ‘Ｓ　ＬＯＵＰＥで液化した精子を観察し、スマホで動画を撮影するだけという利用しやすい仕様になっている。

スマホのカメラ性能のせいか、動画が若干不鮮明かつ黄色みがかっているように感じた。しかし、診察した小堀善友医師（獨協医科大学埼玉医療センター リプロダクションセンター、副センター長、准教授）によると「このぐらいの動画がならある程度の診察はできる」とのこと。動きを確認できるレベルであれば全く問題ないそうだ。おそらく大半の人は自身の精子を見る機会がないため、貴重な体験だ。

その動画を同社が提携するプライベートケアクリニック東京のサーバーにアップロード。アップロード完了のメールが送信されれば、事前の準備は完了。ここまで費やした時間は1時間ほどで、スムーズに準備することができた。

精子の所見はあくまで「目安」

当日はメールに書かれたビデオ通話システムに接続し、担当する医師の診察を受ける。初めに医師から撮影した精子についての結果が伝えられる。幸い、私の精子は「自然妊娠しうるレベルの状態」とのことだった。

ただ、結果は5段階評価。例えるなら通知表のようなものだ。そのため、この結果をもって病院での検査と同水準であるとはいえない。実際診察を担当した小堀医師も「オンライン診察を踏まえた上で、実際に来院して自身の精子の状態を確認してほしい」とアドバイスする。

その後の問診では、飲酒、喫煙の有無や運動の実施状況など、聞かれることは一般的な健康診断に近い。ただ、問診内容は精子の状態によって変わってくるとのことだ。妊活においても大切なのは日常の体調管理だという。生活習慣を見直すだけで、精子の状態は大幅に改善することもあるのだとか。佐藤取締役は「日ごろの精子の状態をＴＥＮＧＡ　ＭＥＮ‘Ｓ　ＬＯＵＰＥで確認し、経過を観察することもできる」と継続的な利用も呼びかける。

非日常である「自分の精子を見る」ことから、妊活につなげるためには医療を身近に感じられる工夫が必要だ。

地方では簡単に調べられない精子の「奇形率」、ニーズにこたえる

精子の状態を簡単に調べることができるようになれば、より専門的な検査を求めるニーズは高まってくる。ユーザーが撮影した映像による判断だけではなく、精子の形や数をくわしく計測する民間サービスも生まれている。

リプロバイオ研究所（東京都渋谷区）では、これまで病院での検査が前提だった精子の奇形率（正常形態率）検査を郵送サービスで提供している。世界保健機関（ＷＨＯ）は、自然妊娠可能な精子の正常形態率を４％と定めており、これを下回ると治療が必要になる。同社はこのサービスを妊活初期のユーザーだけではなく、妊活の結果が中々出ていないユーザーも対象にしている。

同社の検査では年間1000例を超える精子検査をしている臨床検査技師のみが対応している。

このサービスの原点は堀永賢一朗代表取締役の経験だ。自身が３０代のころ、男性不妊を専門にした施設が少なく、レディースクリニックで調べるしかなかった。堀永代表取締役は「女性ばかりの環境で検査を受けるハードルや検査結果の分かりづらさなど、男性には辛いものがあった」と当事者として問題点を感じた。この体験を基に「気軽に病院での検査と同等レベルの検査を受けられる仕組みが必要だ」と考え、サービスを始めた。精子検査とオンラインでの医師からの説明を組み合わせることで、男性ユーザーが迷いなく妊活に取り組めるようにしている。

一方、男性の不妊治療には、来院のハードル以外にも大きな問題がある。それは治療の地域間格差だ。地方では男性不妊を専門に行える施設や医師が圧倒的に少ない現状がある。横浜市立大学附属市民総合医療センターの湯村寧医師は、「男性不妊の専門医は全国的に少ない。また、現状は人口に比例しているため、地方では地域に専門医が１人もいないこともある」と現状を指摘する。そのため、地方の不妊治療患者は精液検査のたびに都市圏に来院しなければならず、金銭的にも身体的にも負担感が大きい。さらに人工授精や体外受精を行うと年間２００万円から５００万円必要になる。

同社にとっても地域間格差の解消は大きなテーマだ。同社は精子検査を使うことで精子の状態の経過を自宅で行い、金銭的、身体的負担感の軽減につなげたい考えだ。堀永代表取締役は「地方では人工授精や体外受精の費用に加え、通院のための診察費や交通費、滞在費が必要になる。そこの負担感を少しでも減らせるのではないか」と今後の展望を語る。

同社では今後、現在調べることができない運動率や体外受精の際に必要な精子の遺伝情報を調べるなど、サービスの範囲を広げていくとのこと。また、医療機関と提携し、検査技術を提供していく展望も持つ。

オンライン診療への期待

そもそも現状の問題点として、妊活は男女が同じタイミングで行うものであるという認識が不足しているということが挙げられる。湯村医師らのグループの報告書でも精液検査を受けた男性の約半数は女性がホルモン検査や卵子の数を調べるAMH（アンチミューラリアホルモン）などが終わってから、受診している。また、男性不妊の入り口になる泌尿器科と産婦人科との積極的な連会も病院によって濃淡がある。そのためオンライン診療のような男性不妊の間口を広げる取り組みは重要性を増すだろう。また、コロナ禍で非対面の需要が高まる中、オンライン診療への期待は大きい。小堀医師は、今はまだ普及の段階ではないとしながらも「有用な仕組みだと感じる」と今後の浸透に期待を口にする。