トヨタ自動車グループの主要部品メーカー各社は、新型コロナウイルス感染拡大による業績悪化が見込まれる中でも、研究開発投資を維持する方針を明らかにした。２０２１年３月期も前期と同程度を視野に、ＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）を軸に投資を確保する。一方２１年３月期の業績予想は新型コロナの影響が見通せず未定とした。

主要部品メーカー７社が３０日に開いた決算説明会で示した。デンソーは２０年３月期と同程度の売上高比１０％未満を目安に維持する方針で「大幅な一律カットは考えていない」（松井靖経営役員）。豊田合成も同４％程度を想定。「将来の事業の種。計画通り進める」（宮崎直樹社長）。アイシン精機やトヨタ紡織も、ムダを削減しながら開発費を確保する。

背景にはＣＡＳＥでの競争激化があり、アイシンの伊勢清貴社長は「歯を食いしばってでもやらねばならない」と強調した。７社の２０年３月期の研究開発費の合計は、前期比１・８％増の９４９８億円だった。

同日発表した２０年３月期連結決算は、愛知製鋼を除く６社が減収営業減益だった。米中貿易摩擦による市場減速に、新型コロナによる需要低迷が追い打ちをかけた。中でもジェイテクトは欧州での固定資産の減損額１３２億円が響き、１０期ぶりの当期赤字に転じた。安形哲夫社長は「改善に向け抜本改革を行う」とした。愛知製鋼は原材料価格が低下し営業増益だった。

各社は車メーカーが北米での生産を再開する５月以降、徐々に需要が戻ると予想するが「回復には時間がかかり先行きは不透明」（デンソーの有馬浩二社長）。景気低迷の長期化を見据え、構造改革を進める構えだ。