Ｅｎｋａｃ（東京都千代田区、星野裕之社長）が開発した遠隔サービスロボットが、新型肺炎の感染防止対策で関心を集めている。医師や看護師にまで感染が拡大する中、医療機関の安全・衛生対策が課題として浮上。「患者の検診などに使えないかという問い合わせが数多く来ている」（星野社長）。今後、レンタルも含め、医療機関での採用を働きかける。

同ロボットはデジタルサイネージ（電子看板）とカメラ、無線機器、スピーカー、マイクなどで構成。ホテルのフロント受付や空港・大規模施設の案内など、離れた場所から人に接客や情報案内などのサービスができる。

会社の会議室利用などを想定した据え置き型、受付やインフォメーションセンター向けの振り向き型、時間や客の増減に合わせ巡回ができる移動型の３種類をそろえる。価格はタイプにより異なる。

当初は人手不足に悩むホテルや観光施設の案内需要をにらんでいた。だが、新型肺炎の感染拡大で新たなニーズが発生。遠隔操作で患者と対話することができれば感染防止になるため、病院や薬局などでメリットは大きい。ロボットの生産は外部委託だが「月数十台なら対応可能」（同）という。