２０２０年の景気動向を占う上で、先行指標として注目される生産財系の機械産業。国内外の政治や経済、社会情勢の影響を受けやすく、その行方に今年も目が離せない。１９年は米中貿易摩擦のあおりを受けて、停滞感が漂った。米中摩擦が沈静化の方向にある中、底打ちのタイミングは―。工作機械の動向を見る。

２０年の工作機械市場は、１９年から横ばいの１兆２０００億円規模になる見通し。１９年１２月まで足元の受注は調整局面で、同９―１１月は単月の受注額が８００億―９００億円台にとどまった。

２０年も同様のペースで推移すると年間で１兆円強に落ち着く計算だ。好不調の判断目安は単月で１０００億円とされ、年間１兆円は「不調」の水準だ。世界の自動車市場は減速が継続するとの見立てが優勢。期待される第５世代通信（５Ｇ）などに関連する半導体関連投資が、どこまで全体の需要を押し上げるかが焦点の一つだ。

１９年は年間で１兆２０００億円強になったとみられる。だが、１９年の年初は１月が１２５４億円、３月が１３０６億円と、空前の活況を呈した１８年の“余韻”が底上げした。月平均では「好調」水準の１０００億円を確保するが、１９年末の受注水準は８００億円台で推移。「好調」とはかけ離れる。

受注回復時期を早ければ今春とする声は多い。日本工作機械工業会（日工会）は、反転のタイミングを２０年４―６月と見込む。飯村幸生会長（東芝機械会長）は「半導体関係の在庫調整が見えてきた。５Ｇ向けの投資、各国の景気刺激策を勘案した」と背景を語る。オークマの家城淳社長は「底入れは最悪４月以降」と慎重ながら「半導体製造装置向けの需要は回復の基盤になる」と指摘する。

工作機械メーカーを対象にした調査でも、年明けに市況が持ち直すとの見方が強まってきた。日工会が１９年１２月上旬に実施した受注動向見通しによると、２０年１―３月期の景気動向指数（ＤＩ、「増加」と答えた企業の割合から「減少」と答えた企業の割合を引いた値）は、６四半期連続のマイナス２５．０。だが、前回調査（１９年９月上旬実施、１９年１０―１２月期見通し）のマイナス４１．７から１６．７ポイント改善した。内訳は「増加」が前回調査比１．４ポイント増の５．６％、「減少」が同１５．３％ポイント改善の３０．６％、「保合」が同１３．９ポイント増の６３．９％だった。

さらに、経済の重要指標の一つに、中国国家統計局が公表する製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）がある。１９年１１月の製造業ＰＭＩは、前月比０．９ポイント上昇の５０．２となり、景気判断の基準である５０．０を７カ月ぶりに上回った。また、英調査会社ＩＨＳマークイットが公表した１９年１１月のドイツ製造業ＰＭＩは４４．１と２カ月連続で増加。目安の５０．０を下回るが５カ月ぶりの高水準だった。