１００年に一度の大変革期にあると言われる自動車産業。自動運転や電動化などの先進技術で車両の進化が急加速する。多様な移動ニーズに対応するため、超小型電気自動車（ＥＶ）などに車両の種類も広がってきた。またインターネットにより外部とつながることで異業種を巻き込んだ新サービス創造にも期待がかかる。２３日に報道陣に先行公開された「第４６回東京モーターショー」は「オープン」をキーワードに掲げた。“次世代車＋（プラス）α”が開く未来に期待が高まる。



　東京モーターショーのトヨタ自動車ブース。報道陣向けの発表会では、２０２０年開催の東京五輪・パラリンピックで走行予定の自動運転機能付きＥＶ「ｅパレット」に乗って豊田章男社長が登場。「人が中心の未来のモビリティー社会を体感できるブースにした」とアピールした。

　トヨタは人工知能（ＡＩ）や「レベル４」相当の自動運転機能を搭載した試作車「ＬＱ」なども出展した。今回の東京モーターショーは“明日”買える自動車にも増して、車の既存の枠を超えた未来のモビリティーが存在感を発揮する。

　「青海」と「有明」の大きく二つに分かれた展示エリアをつなぐ１・５キロメートルの一本道「オープンロード」。ここには電動キックボードや、１人用の立ち乗り型モビリティーが登場する。目的地までの最終行程「ラストワンマイル」を担う役割や、高齢者の新たな“足”としての役割が期待される。

　三菱電機がＭａａＳ（乗り物のサービス化）対応のコンセプトキャビン「ＥＭＩＲＡＩ　Ｓ（イーミライ・エス）」を出展するなど部品メーカーのブースも未来の提案が目立つ。

　ピカピカの新型車を見に行く場所だった東京モーターショーの位置付けは大きく変化している。デジタル技術が発達し、消費者に直接情報を届けられるようになり、東京モーターショーの「販売促進の手段としては、（役割が）かなり薄れてきてしまった」と日本自動車工業会会長としての立場で豊田社長は話した。

　一方自動運転や電動化技術で進化し、インターネットで社会とつながっていく自動車には、今まで以上に移動を快適にする役割が期待される。また車載電池を生かしたエネルギー効率化といった新たな役割も注目される。豊田自工会会長は多様な産業と手を取り合い新しい未来を伝えていく場へと「東京モーターショーはモデルチェンジしていかないといけない」と強調する。

　会場の一つ「フューチャーエキスポ」には自動車業界の枠を超え、異業種や地方自治体がブースを構える。ＮＥＣは「空飛ぶクルマ」の試作機、ＮＴＴは自動運転の高度化に欠かせない第５世代通信（５Ｇ）技術などを紹介する。

　自動車業界のオープン姿勢を前面に打ち出した東京モーターショーは、異業種や自治体などとの協業創出の場としても注目される。

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