インフルエンザが猛威を振るっている。１週間の患者数が過去２番目の多さとなり、大流行だった昨シーズンに迫りつつある。厚生労働省は警戒を強めており、対策情報を発信している。また、一部の抗ウイルス薬では想定以上の需要が出ているものの、増産対応は難しい状況だ。

厚労省、情報発信で注意喚起

　厚労省によると、１月１４―２０日の１週間で報告されたインフルエンザの患者数は１医療機関当たり５３・９１人で、昨シーズンのピークとなった５４・３３人に次ぐ多さだった。３０人を超える「警報レベル」は４４都道府県に及ぶ。全国で医療機関を受診した患者数の推計は約２１３万人で前週より約５０万人多く、患者数が急増した。例年、１月下旬から２月初めがピークとなり、「十分に注意してほしい」（同省）。

　都道府県別の１医療機関当たりの患者数は愛知県が最も多く、次いで埼玉、静岡、茨城の各県が続く。幼稚園や小学校などの休園・休校や学級閉鎖も相次いだ。入院患者数は特に６０代以上が多く、全体の６割強を占めた。高齢者は抵抗力が弱く、重症化しやすい。そのため、ワクチン接種による予防効果が大きく、定期接種の対象となっている。


　インフルエンザは感染力が強い上、流行を抑え込むのが難しい。インフルエンザウイルスは型が変異しやすく、Ａ型やＢ型の中でも毎年少しずつ変わる。そのため、ワクチンが効いたり、効かなかったりする。インフルエンザの症状を抑えることができても、感染を防ぎきれないのが現状だ。

　厚労省は人への感染を防ぐため、「咳（せき）エチケットを守って」と呼び掛けている。職場や学校、電車など人が多く集まる場所で咳やくしゃみをする時はマスクを着用したり、ハンカチや袖で口や鼻を覆ったりするように促している。

　市町村などに咳エチケットのチラシを配布しているほか、同省のツイッターを通じて訴求。さらに「こまめに手を洗い、栄養や休養をしっかり取ることが予防には大切だ」（同省）と話している。

予防のために　マスクに付くウイルス注意

　インフルエンザウイルスと流行のメカニズムの関係についての研究も進む。北海道大学大学院医学研究院の大場雄介教授らは、マウスなどによる研究で、インフルエンザウイルス感染のカギとなる宿主細胞の受容体たんぱく質を発見。新たな治療法開発への応用が期待されている。

　ウイルスがヒトなどの宿主細胞へどう侵入するかを研究する大場教授は、多くの人が実践するマスクを使った感染予防について、「侵入するウイルスを減らすことができるので、ある程度の効果は期待できるが、完全ではない」と指摘する。

　気を付けたいのはマスクの表面に付着したウイルスだ。マスクを触った手を洗わなければ予防はできない。電車のつり革やドアノブも同様だ。手洗いを徹底するなど、付着したウイルスを体内に持ち込まないことが重要だ。


　一方で「気道の保湿という点では、マスクの利用は効果が期待できる」という。乾燥がインフルエンザ流行の原因とされるが、大気の湿度ではなく、気道の湿度を維持することが予防につながる。保湿で細菌やウイルスを排除する機能を保つことができるからだ。

　また、インフルエンザの予防接種を受けても、免疫が成立するまでに２週間以上必要なため、「１２月頃に流行すると想定すれば、１１月までに予防接種を受ける方がいい」と流行前の対策を訴えた。

塩野義、製品在庫の地域差防ぐ／沢井、増産難しく…出荷調整

　今シーズンのインフルエンザの流行前に、塩野義製薬は経口服用１回ですむ抗インフルエンザ薬「ゾフルーザ」、沢井製薬はタミフルの後発薬「オセルタミビル（サワイ）」を相次いで発売している。ただ、両社とも流行前の受発注で想定していた以上の需要が出ていることに、頭を悩ませる。各薬局や卸売りの方針と患者数で、ミスマッチが起きていることがうかがえる。

　塩野義は製品在庫に地域差が出るのを防ぐため、卸売業者と慎重に調整を進めている。同社経営戦略本部経営企画部プロダクトマネジメント室の山口理加インフルエンザグループ長は、「流行期に入ったことで過敏に反応し、買いだめ傾向が出ているのかもしれない」と懸念する。

　ニーズが高まる一方で国立感染症研究所は２４日、ゾフルーザの感受性が低くなる「Ｉ３８アミノ酸変異株」が検出されたと発表。塩野義は、第３相臨床試験で薬の感受性の低下を示すＩ３８アミノ酸変異が一部で見られたのを把握しており、すでに詳細について調査を始めている。

　一方、先発薬のタミフルの薬価の２分の１と安価な後発薬を展開する沢井は、一時的に出荷を調整中だ。「（厚労省に提出した）計画通り生産しているが、現在の需要に対して全量こたえられていない状況」だという。出荷調整を解除する時期は未定で、増産対応も難しいという。

富士フイルム富山化学、“緊急用”インフル薬準備

　普段は使わないが、“緊急事態”用に備蓄される抗インフルエンザウイルス薬もある。富士フイルム富山化学（東京都中央区）の「アビガン」（一般名ファビピラビル）は、他の薬剤が無効あるいは効果不十分な新型またはかつて流行した「再興型」インフルエンザウイルスの感染症が発生した際、国の判断で使う。政府が１８年６月に改定した「新型インフルエンザ等対策ガイドライン」では、約２００万人分が備蓄されることになっている。

　アビガンは同社の前身の富山化学工業が１４年に製造販売承認を得た。承認された用法・用量における臨床試験が未実施であり、季節性Ａ型またはＢ型インフルエンザウイルス感染症に対する有効性について、十分に示されているとはいえないと判断された。一方で作用機序（薬の効く仕組み）が既承認の薬と異なるため、使用可能な状態にしておくことは意義があるとされた。

　同ガイドラインでは「（既存薬である）ノイラミニダーゼ阻害薬４剤全てに耐性を示すインフルエンザウイルス株が出現するリスクは低いが、否定はできない」と指摘されている。関係者はそうした状況下でも迅速・確実な対応が求められる。


（文＝清水耕一郎、安川結野、大阪・石宮由紀子、斎藤弘和）