大工人口の減少に歯止めがかからない。総務省の国勢調査によると国内の大工人口は１９９５年の７６万人から右肩下がりで、１５年には３５万人まで減少。野村総合研究所（ＮＲＩ）では、３０年の大工の人数は２１万人にまで減少すると試算し、このまま行くと住宅供給に支障が出かねないと警鐘を鳴らす。施工現場での人手確保が急務になりつつある中、ハウスメーカーは若手の人材育成などに力を入れる。

　１７年度の新設住宅着工戸数は９４万６３９６戸。今後の着工戸数について、ＮＲＩでは２０年度に７７万戸、２５年度に６９万戸、３０年度に６０万戸と減少を予測する。この間も大工人口の減少が見込まれることから大工１人当たりの新設住宅着工戸数は増加すると見込み、労働生産性を現在の１・４倍まで引き上げなければ、３０年度には必要とされる住宅の供給が難しくなるとしている。

　住宅業界ではロボットや通信技術の活用、建築現場の環境改善、工法の改良などを進めて生産性向上に努めている。だが業界関係者からは「中小規模のハウスメーカーや工務店から次第に影響を受けるのでは」と、人手不足の影響を危惧する声が挙がる。複数の大手住宅メーカーでは協力関係にある工務店との関係強化を進めており、施工現場の人材確保は喫緊の課題だ。

　そうした中で、積水ハウスは直接運営する３校の認定職業能力開発校を通して、関係会社に勤める若者の技術習得を支援する。従業員の高齢化などを受けて、若手人材を育成するのが狙いだ。会社理念やマナー、教養の獲得もサポートし、４―６カ月間の研修終了後も実務経験に応じた複数のカリキュラムを提供している。

　ミサワホームは研修施設の充実で社内訓練を強化。北陸地域の販売店では技能訓練校を復活させて、本社から講師や研修用資材などを提供して人材育成に努める。

　住宅の建築現場を教育・普及活動に活用することで、建築や職人に対する若者の興味や関心を高めて次世代の人材確保につなげる動きもある。大東建託では、大学や専門学校の学生を対象に新商品設計や建築現場の見学などの取り組みを実施。タツミプランニング（横浜市西区）では、小学生が建築途中の家を使って大工の仕事見学・体験ができるプログラムを提供している。減少する大工の確保に向けて、人材獲得競争が激しくなっていきそうだ。


（文＝国広伽奈子）