帝国データバンクはスポーツ用品小売り３９１９社の経営実態調査を行った。それによると２０１７年度の売上高合計は前年度比２・６％増の１兆３９１０億円となった。ここ数年、健康志向の高まりでフィットネスやランニング用のシューズやスポーツウエアの売り上げが伸びている。そのほか、ゴルフやアウトドアなどのウエアも多様化しており、スポーツアパレルを中心にスポーツ用品市場が拡大している。

　業歴別の社数をみると、「３０―５０年未満」が１６３３社で最も多かった。次いで、「５０―１００年未満」が１０５５社、「１０―３０年未満」は１０２３社となった。一方、「１００年以上」は６８社。

　１７年度の売上高ランキングは１位がアルペンで２１６４億円だった。以下２位はゼビオ（福島県郡山市）で１４５７億円、３位はメガスポーツ（東京都中央区）で７３３億円、４位はヒマラヤで６５６億円、５位はヴィクトリア（東京都千代田区）で４６０億円となった。

　帝国データでは、１９年のラグビーＷ杯日本大会や２０年の東京五輪・パラリンピックといった大規模なスポーツイベントが控えており、スポーツ用品小売りにとっては商機となると予測。今後の成長には、電子商取引（ＥＣ）サイトの拡充やインバウンド（訪日外国人）需要の取り込みが重要だとしている。