富士経済（東京都中央区）がまとめた２０１８年の国内保健機能食品市場規模予測は、前年比５・４％増の７１１５億円となった。生活習慣病予防やダイエット、美肌効果など向けを中心に商品のラインアップが拡充しており、市場は成長を続けると予想する。

　分野別では、機能性表示食品が、１８年は同１５・１％増の１９７５億円を見込む。ヨーグルト関連商品が好調に推移するほか、飲料、健康食品、サプリメントも伸びると予測。生活習慣病予防や整腸効果、骨・関節サポート、脂肪低減といった効能を訴求する商品が増えている。

　トクホの１８年予測は、同１・４％増の３９０４億円。生活習慣病予防や整腸効果を訴求した飲料の需要が伸びている。さらに、整腸効果を訴求したヨーグルトや虫歯予防を訴求したガムなども好調に推移する。

　富士経済では、今後の注目として、生活習慣予防と、骨・関節サポートといった効果を訴求する商品を挙げる。生活習慣病予防は、特に機能性表示食品の伸びが大きい。雪印メグミルクやカゴメなどが相次いで商品を投入したことが影響。今後も継続的な伸びが期待される。

　骨・関節サポートは、機能性表示食品とトクホともに、商品ラインアップが増えている。高齢者人口の増加に伴う運動器症候群「ロコモティブシンドローム」（ロコモ）対策や女性をターゲットとした骨粗しょう症による需要増加を見込む。