ＳＵＢＡＲＵ（スバル）の２０１８年３月期の世界販売台数は吉永泰之社長が就任した１２年３月期と比べ約７割増の１０６万６９００台、主戦場の米国は約２・４倍増の６７万９００台と大幅に伸びた。吉永社長が率いた７年間でスバルは成長を遂げた。一方、完成車検査問題を引き起こした企業風土の改革は道半ば。電動化など次世代技術への対応など将来の課題は多い。成長を維持できるか。中村知美次期社長ら新経営陣の手腕が問われる。

　スバルの１８年３月期の連結決算は増収減益だった。新型車の販売が好調に推移したが、販売管理費の増加や無資格者による完成検査問題の対応費用などが利益を押し下げた。１９年３月期は北米向け新型車の投入などで世界販売が前年比３・１％増の１１０万４００台と過去最高を計画する。ただ販管費の増加や会計方針の変更などで減収減益を見込む。

　スバルは１１年６月の吉永社長就任後、北米を中心に販売を伸ばし１７年３月期には初めて世界販売が１００万台を突破した。経営数値だけみれば誇れる出来栄えだ。

　だが先週の会見で吉永社長は「ここ数年の成長に対し、会社としての実力がついていっていないと強く感じた」と厳しい表情を浮かべた。ここ数年、品質に対するクレームが増加。完成検査問題も「つたない仕事の進め方が引き起こした」（吉永社長）。

　事業環境も厳しさを増す。ドル箱の米国市場では車の需要がピークアウトし競争が激化。電気自動車（ＥＶ）や自動運転など技術革新への対応も急務で、スバルにとって成長どころか現状維持も難しくなる。

　「規模の力でコストを吸収するのではなく、ブランド力を高め付加価値でコストを吸収する」と吉永社長はスバルの将来像を描く。実力を付けブランド力を高めていけるか、重要な局面を迎える。

　６月下旬の株主総会後は吉永社長が会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）として企業風土の抜本的な改革を進め、中村次期社長が７月に発表する中期経営計画を遂行する。

中国販売、４月１０００台割れ

　スバルにとって中国事業は課題の一つ。１８年３月期の販売台数は２万６９００台と３年前の１５年３月期の５万３８００台から半減した。１９年３月期は前期比約１割増を目指すが、４月実績は前年同月比６３・６％減の８８２台と１０００台の大台を下回った。

　スバルの世界販売に占める中国の比率は２・５％とわずか。だが小規模メーカーのスバルが効率良く全社販売を伸ばすには巨大な中国市場でのシェア拡大が欠かせない。吉永社長も社長就任時、中国を成長市場に掲げた。

　同社は中国販売車両を輸入に頼る。関税で販売価格が上がることが苦戦の理由。習近平国家主席が２５％の関税を年内に引き下げる方針を示しており、スバルに追い風となる。

　それでも「現地生産していないハンデは残る」（スバル幹部）。「四輪駆動などスバル車の個性を明確に訴求するよう顧客開拓を見直す」（吉永社長）ことで販売をテコ入れしていく。


（文＝下氏香菜子、後藤信之）