東洋機械（仙台市青葉区、佐々木拓社長）や東北大学など産学官のグループは、ディーゼルエンジンとモーターを動力源とする鉄道用特殊車両の実用化にめどをつけた。耐久試験や調整などの最終段階に入っており、年内にも完成する予定。価格は一般的な特殊車両の１割増程度となる見込み。２０１９年４月にも発売し、５年後に売上高４億円を目指す。将来は東南アジアなど海外展開も視野に入れる。

　「ＥＣＯセーフティハイブリッド鉄道用特殊車両」は、複数の企業のほか、東北大や宮城県産業技術総合センターなど産学官で開発する。

　車両のエンジンとモーターは前後輪の軸ごとに駆動する。一方が故障しても走行可能で、エンジントラブルなどによる運行停止のリスクを低減する。

　モーターの鉛蓄電池にバッテリーマネジメントシステム（ＢＭＳ）を採用。電池は劣化・充電状態を制御して限界まで使用できるようにする。クラッチはマグネット化して非接触で変速機に動力を伝える。