ＭＭ総研（東京都港区、中島洋所長）は１３日、２０１７年の国内携帯電話端末の出荷台数が前年比３・６％増の３７３５万４０００台と、５年ぶりに増加したと発表した。スマートフォン（スマホ）出荷台数が同８・７％増の３１９９万４０００万台と過去最高を更新したためだ。

　スマホのうち、ＮＴＴドコモなどの移動体通信事業者（ＭＮＯ）向け出荷台数は同８・５％増の２９０３万台だった。新料金プランや新シリーズの導入効果もあり、特に中・低価格帯のアンドロイドスマホが好調だった。

　ＳＩＭフリーは同１１・０％増の２９６万４０００台。成長率ではＭＮＯ端末を上回ったが、当初の想定ほどではなかった。ＭＮＯの施策が一般ユーザーの支持を集め、同一キャリア内での買い替えが順調に進んだためとみられる。

　フィーチャーフォン（従来型携帯端末）出荷台数は同１９・３％減の５３６万台と、過去最低を更新した。

　メーカー別出荷台数シェアでは、米アップルが同２・０％減の４１・７％と、６年連続で首位となった。２位はシャープで同４４・６％増の１２・８％。以下、ソニーモバイルの１１・５％、京セラの１０・９％、富士通の８・１％が続いた。