工作機械業界が空前の活況に沸いている。日本工作機械工業会（日工会）は１１日、２０１８年の工作機械受注高が１兆７０００億円の見通しだと発表した。１７年は初めて１兆６０００億円を超える見込みで、実現すれば１８年は２年連続で過去最高を更新する。最大需要地の日本、米国、中国、欧州が好調に推移すると予想した。特に中国の拡大は顕著で、先進国市場を中心に発展してきた工作機械産業は新時代に突入する。

　工作機械の受注高はこれまで月間１０００億円が好不調の基準線と言われてきた。１兆７０００億円は桁外れに高い水準だ。それでも業界内では「十分にありえる数字」（森雅彦ＤＭＧ森精機社長）と賛同する声が多い。

　１兆７０００億円のうち「外需は１兆―１兆１０００億円、残りが内需」（飯村幸生日工会会長＝東芝機械会長）とした。内需は８９―９０年に１兆円を超えたことがあったが、６０００億円規模となれば過去１０年間では記録的な高水準となる。

　１７年は主要産業分野がほぼもれなく好調だった。１８年もけん引役だった自動車、半導体製造装置などの半導体産業が引き続き堅調な見通しだ。車載用の半導体は増加傾向にあり「データセンター向けに活況だったかつてとは違い、息の長い需要増が見込める」（花木義麿オークマ社長）と見立てる。

　ただ、需要を満たす生産能力が追いついていない。工作機械業界は主要部品の不足といった一時的な課題だけではなく、労働人口の減少という日本の社会構造問題に直面している。岡本満夫アマダホールディングス会長は「この状況で生産能力、部品、人を確保できなければ淘汰（とうた）される」と警戒し、事業基盤の強さが試される年になるとみる。

産業用、初の大台

　日本ロボット工業会は１２日、２０１８年の産業用ロボットの生産額が初めて１兆円の大台に乗るとの見通しを発表した。１７年は前年比２８％増の９０００億円となる見込みで、実現すれば２年連続で過去最高を更新する。

　人手不足などを背景に世界で工場の自動化需要が拡大。特に中国の伸びは顕著で、主力の自動車産業だけでなく電子機器受託製造サービス（ＥＭＳ）などへすそ野が広がる。

　日本ロボット工業会は併せて１８年の産業用ロボット受注額が１兆１０００億円になるとの見通しも発表。同日に東京都内で開いた賀詞交歓会で稲葉善治日本ロボット工業会会長（ファナック会長）は、「１兆１０００億円を皮切りに、２兆円を目指してがんばっていきたい」と意気込みを示した。