三菱重工業の宮永俊一社長は、２０１８年度にスタートする３カ年の次期中期経営計画で、売上高５兆円（１８年３月期見込み比約２割増）の現在目標を堅持する考えを示した。足元では総売上高の約４割を占めるパワー部門の急激な落ち込みを受け、トップラインの伸び悩みが続くものの「常に安定した利益を確保していくには、５兆円は“マスト”だと考える」と述べた。

　パワー部門の中核事業である大型ガスタービンが、再生可能エネルギーの拡大に押され不振に陥っている。現段階で５兆円の到達には、５０００億円ほど足りない状況。稼ぎ頭の苦戦で受注・売上高の積み上げに不透明感が漂う。

　その中で、フォークリフトや自動車用ターボチャージャー（過給器）といった中量産品が堅調に推移。次期中計は中量産品事業やＭ＆Ａ（合併・買収）などを駆使し、トップラインを作る。Ｍ＆Ａについては「チャンスがあればいつでもやっていく」と強調した。情報通信技術（ＩＣＴ）やロボット関連を含め、多様なＭ＆Ａを検討する。

　また、開発中の小型旅客機「ＭＲＪ」の事業化や新規事業創出に向け、「財務基盤のさらなる強化が必要」と認識。次期中計では自己資本を２兆円（１７年９月時点で１兆８３４５億円）まで高める考えだ。

　ＭＲＪについては、１８年春に試験機２機程度を追加投入する方針をあらためて示した。現在の５機と合わせて７機体制にし、開発を加速する。２０年半ばとする初号機の納入時期は変えず、「量産時期は２２年度ごろになる見通しだ」と話した。