トヨタ自動車とホンダが電気自動車（ＥＶ）の事業化ペースを加速する。トヨタはＥＶ性能を飛躍的に高める全固体電池のユニットを２０２０年代前半に量産する。ホンダはＥＶを国内で２０年に投入する。世界的な環境規制の強化などで、ＥＶ市場への期待感が高まっている。ＥＶ対応では日産自動車や独フォルクスワーゲン（ＶＷ）が先行しているが、トヨタなど他社の戦略が鮮明になってきた。

　トヨタが開発中の全固体電池はＥＶの航続距離を大きく伸ばし、充電時間の大幅な短縮、原価低減につながる。ディディエ・ルロワ副社長は「“ゲームチェンジャー”となりうる技術だ」と強調した。

　全固体電池の試作品はすでに完成しており、技術者２００人以上の体制で開発を急いでいる。特許出願件数も世界トップで「次のステップは量産に向けての準備。２０年代の早い段階で紹介できるのではないか」（ルロワ副社長）としている。

　ホンダは都市型ＥＶのコンセプト車「アーバンＥＶコンセプト」をベースとした小型ＥＶを投入する。ＥＶ専用プラットフォームを採用し、小型でありながら広い居住空間を持たせる。人とコミュニケーションできる人工知能（ＡＩ）も導入し、高い安全運転支援機能を実現する。都市部や地方での近距離移動向けの活用を想定する。日本で生産する方針。日本に先駆け１９年に欧州で発売する。

　ＥＶ戦略では日産自動車が先行しているほか、海外の主要メーカーもＥＶ戦略で攻勢をかける。日産は連合を組む仏ルノーと三菱自動車との３社合計で、１７―２２年の６年間で１２車種のＥＶを投入する。車台やパワートレインの開発・共有化も進める。独ＶＷは２５年までにグループ全体で５０車種以上のＥＶを投入する計画を打ち出す。独ＢＭＷも２５年までに１２車種のＥＶを投入を予定している。

　「第４５回東京モーターショー」の報道陣向け公開が２５日に始まった。世界１０カ国から１５０以上の企業・団体が出展する。一般公開は２８日から１１月５日まで。