リチウムイオン二次電池（ＬＩＢ）用セパレーター（絶縁材）市場が“戦国時代”に突入した。中国や欧州の電気自動車（ＥＶ）シフトを追い風に、業界大手の東レや旭化成が２０２０年に向けて大型投資に乗り出す。２０年は日欧米の自動車大手が現在開発中のＥＶを相次ぎ投入する自動車史の転換点となる。基幹部材の市場は４倍に急拡大するとの予想もあり、投資のタイミングを見誤れば巨大な需要の波を逃す。短期決戦で素材各社の優勝劣敗が決まりそうだ。

《東レ》１３００億円で拠点増強

　「セパレーター事業に１２００億―１３００億円を投資する。もちろん、世界シェア１位を目指したい」。セパレーター生産量世界２位の東レで同事業を統括する井上治常務取締役は７月下旬の会見でこう述べた。

　１０年に旧東燃ゼネラル石油と合同会社を設立して市場参入して以来、東レが詳細な投資方針を明らかにするのは初めて。巨額の設備投資と合わせ、生産拠点を持たない欧州への工場新設にも意欲を示した。

　東レは後発ながら主力事業のフィルムや樹脂で培ったポリマー設計、物性制御の技術を強みに同事業を拡大してきた。上位企業を追う立場の東レは、これまで事業方針の公表は不利益が大きいと考えてきたようだ。

　だが、“ＥＶ時代”の到来を前にＬＩＢメーカーが部材調達を活発化する中、大規模な生産拡充を公表して市場に対し存在感を示す戦略を鮮明にする。東レの野心的な方針表明は、セパレーター市場における本格的な競争時代の幕開けを告げた。

　東レは現在、韓国拠点の増強を進めており、１７年度末までに年産能力を約６億５０００万平方メートルまで引き上げる計画だ。

　これを２０年頃までに３倍増の約２０億平方メートルに高めるとしている。急ピッチで増産投資を進めるのは、生産拡大と同時に強みである高機能な製品で競合に先行し、デファクト・スタンダード（事実上の標準）の地位を得たいとの思惑がある。

《旭化成》生産能力２．５倍

　セパレーター世界首位の旭化成では、足元の国内工場が増産に次ぐ増産で息つく暇もないほどだ。２０年までに生産能力を最大で現状比２・５倍の１５億平方メートルに増強する方向で検討している。

　セパレーターに限らず車載用電池部材全般の設備投資にとって何より重要なのはタイミングとスピード。市場が立ち上がらなければ不採算設備を抱えることになるが、需要が急増し供給能力が不足すれば商機を逃すからだ。

　だが、旭化成は東レが意欲を示すＥＶシフトが顕著な欧州での工場新設には慎重だ。「市場がかなり安定してくればありうるが今はまだ得策ではない」（旭化成幹部）という。

　同社の小堀秀毅社長は最近、「今は自前で設備投資をしているが、２０年以降は他社を買収して投資効率を上げる流れが見えてくる」と再編論に言及するようになった。業界では２０年以降の再編を見据えた戦略も求められそうだ。

《住友化学》テスラの動向注視

　パナソニックとの関係が強い住友化学は米ＥＶメーカーのテスラ向けが主力。テスラが７月に出荷を始めた量産型ＥＶ「モデル３」の増産計画に合わせ、韓国工場を増強中だ。今夏から順次増設した設備を立ち上げ、生産能力を従来比４倍まで引き上げる。

　一抹の不安はモデル３の量産体制だ。テスラの生産技術は発展途上と言われ、当初の計画通りに生産が進むか不透明さが残る。他の電池部材メーカーも量産開始までやきもきさせられていた。住友化学として、事業の安定成長のためにはさらなる顧客開拓が今後の課題だろう。

《宇部興産》新製法でコスト競争力

　宇部興産は乾式セパレーターを手がけ、トヨタ自動車のハイブリッド車（ＨＶ）「プリウス」などに採用実績がある。堺工場（堺市）で今春稼働した新設備は、優れたコスト競争力が自慢だ。もともと湿式と比べて投資負担は軽いが、新製法を導入してコスト競争力に磨きをかけた。

　同社は現在、旭化成が１５年に買収した乾式セパレーター大手の米ポリポアと国内外で激しい受注競争を繰り広げている。特にコスト意識の高い車載用は乾式が将来の本命と見られている。

《帝人》車載電池、共同開発へ

　帝人はポリエチレン（ＰＥ）基材にフッ素樹脂を塗工したセパレーターを生産し、韓国の民生用を中心に販売を伸ばしてきた。足元は中国からの受注が好調で、韓国工場の増強を検討。今の年産能力３６００万平方メートルを、１７年度末までに６０００万平方メートルに引き上げる方針だ。

　同社もＥＶの増大をにらみ車載用ＬＩＢ向けセパレーターの生産に乗り出す意向を示していたが、日本や海外の電池メーカー数社と車載用ＬＩＢの共同開発に入ったようだ。２０年頃の採用を目指しているとみられ、市場競争の激化に拍車をかけそうだ。

（文＝鈴木岳志、小野里裕一）